日本人も驚き。「英語ができないのは、幸福な国の証」だった

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入社の条件にTOEIC○○点以上と表記する企業も増え、社内公用語を英語にする会社まであらわれた昨今、必死の形相で英会話教室に通うビジネスマンも増えています。しかし、メルマガ『Japan on the Globe-国際派日本人養成講座』の著者である伊勢雅臣さんは、マイクロソフト日本邦人取締役・成毛眞氏の著書を引用しながら、教養や品格など、英語を学ぶよりもっと大切なことがあると説いています。

マイクロソフト日本の取締役でも「英語はほとんど話せなかった」

マイクロソフト日本法人の取締役を務めていた成毛眞(なるけ・まこと)氏が「日本人の9割に英語はいらない」という面白いタイトルの本を出しているので、国際派日本人に参考になるかと思って読んでみた。「はじめに」から意表をつくスタートだ。

ご存知の方も多いと思うが、私は以前マイクロソフト日本法人の取締役を務めていた。入社した当時は、外資系の企業自体、日本ではまだ珍しかった時代である。さぞかし英語が堪能だったのだろうと思われるかもしれなぃが、実は、英語はほとんど話せなかった。マイクロソフトに入り、シアトルに出張するようになってから覚えたのである。 [p3]

マイクロソフト日本法人で英語ができないのは、成毛氏ばかりではない。

外資系企業の社員は全員英語ができる。英語がしゃべれなければ外資系企業で働くことはできない。多くの人がこう思っているようだが、これは間違いである。外資系で本当の英語力が求められるのは、本社の上層部と直接やりとりをする経営陣で、全社員の割合からすればせいぜい3%である。

 

私がいたマイクロソフトでも、部長クラスまではみな英語が下手だった。本部長をやっている人間が「いやあ、英語に関してはへレン・ケラーですよ」とよく言っていたほどである。謙遜などではなく、彼は本当に英語を話せなかった。

 

だが、彼は英語を話せなくても出世できたし、クビを切られることもなかった。 [p82]

「英語は下手でも、仕事ができればいい」

楽天やユニクロの持ち株会社ファーストリテイリングでは、社内の公用語を英語にしたと聞くが、一方で外資系の日本法人が逆に部長以下はみな英語が下手だった、とはどうしたわけか。成毛氏は、こんな種明かしをしている。

なぜなら、外資系の企業であっても、日本の支店は日本人を相手に商売をするからである。シアトルの本社からすれば、彼に求めているのは英語力ではなく、日本人に商品をうまく売り込む能力である。英語は下手でも、仕事ができればいい。実にシンプルかつ合理的な考えである。 [p82]

アメリカの経営陣から見れば、日本人社員は日本人の顧客相手にうまく商品を売ってくれれば良いのであって、英語ができなくともコミュニケーションが必要とあれば、通訳を使えば良い。ビジネスでつっこんだ議論をするには、生半可な英語力ではダメで、それなら商売の実力さえあれば、あとは通訳を通じて議論した方が速いし正確だ。

楽天社員と覚しき人がツイッターで「『重要なことなので日本語で失礼します』という言葉が流行ってきた」とつぶやいて話題になったが、海外でのビジネス経験のある人なら、さもありなんと思うだろう。

平成26(2012)年卒の学生を対象に行った就職希望企業人気ランキングによると、楽天は前回57位から227位、ファーストリテイリングは前回63位から262位に急落したそうだ([p87])。英語に自信のない学生が敬遠したのか、あるいは英語公用化などと打ち上げる経営者の見識を疑ったのか。いずれにせよ優秀な学生から見離されたという、残念な結果である。

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