原油安が止まらない。中東再編で、今後「価格決定」の鍵を握る国は?

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かつては1バレル=1ドル前後だったという原油価格ですが、第4次中東戦争が起き事態は急変。価格は暴騰し、日本でも「オイルショック」が起こりました。そして現在は御存知の通りの安値を記録し続けていますが、この先の見通しは? 無料メルマガ『ジャーナリスト嶌信彦「時代を読む」』では、今後のカギを握るイランに注目しています。

中東・石油の焦点はサウジからイランへ

原油安がまだ止まらない。2008年に1バレル=150ドル近辺まで上昇していた原油価格は、現在5分の1、約30ドルまで落ち込み、直近では29ドル台まで落ちた。原油安は消費国にとって朗報だが、急落と先の見通しがつかない場合、世界経済や国際政治などあらゆる分野に影響を及ぼし、今や産油国だけの問題ではすまされなくなっている

もともと原油は1970年代の第4次中東戦争が起きるまで1バレル=1ドル前後で安定しており、世界のエネルギー源として喜ばれていた。当時は産油国の原油をメジャー(国際石油資本=スタンダードオイル、シェル、シェブロンなどの7大資本が牛耳り、セブン・シスターズと呼ばれていた)が買い取り、それらを精製して世界に売っていた。

ところが、1973年にイスラエルとアラブ諸国の間で起こった第4次中東戦争を機に原油価格が暴騰したのだ。イスラエルとエジプトを主力とするアラブ諸国の戦争で勝負は73年10月6日から24日の国連による停戦決議を受け入れるまで続いた。初期はアラブ軍有利だったが、アメリカの支援もあって次第にイスラエルが盛り返し逆転勝利した。第1~第3次中東戦争もイスラエルが圧勝しておりイスラエルとアラブの対立は長年の間、中東の戦争の火種だった。結局、74年の停戦決議後、エジプトとイスラエルが平和条約を締結し、以来、大々的な中東戦争は起きていない。ただ平和条約を結んだのはエジプトだけで、その後もパレスチナをめぐり、何度も小さな戦いは起きている。

価格支配はメジャーから産油国へ

この第4次中東戦争以後、アラブ産油国は原油をメジャーに通さず直接消費国に売る方法もとるようになったので、原油価格の決定権はメジャーから次第に産油国で作るOPEC石油輸出国機構が握るようになった。このため、70年代半ば以降は、OPEC総会で原油価格が話し合われるようになり、第4次中東戦争で原油価格は1バレル=1ドル前後から2~3倍に上昇、世界に「石油危機」と呼ばれる状況を引き起こした。石油は燃料だけでなく化学製品の原料でもあったので、原油価格の暴騰は世界にインフレを引き起こしたのだ。

その後、毎年のOPEC総会は注目の的になり、徐々に原油価格が上昇。1979年になるとイランでホメイニ革命が起き、イランが大減産を始めたため、さらに価格が上昇し、1バレル=20~30ドル台までハネ上がり第2次石油危機を招くことになったのである。いまや原油は世界の戦略商品となっており、国際情勢が緊迫すると上昇、落ち着くと下がるなど需給関係とは一線を画して価格が上下するようになっている。ここ10年位は70~80ドル台で推移、国際情勢によっては100ドル近辺まで上昇していた。

シェールガスを意識するサウジ?

その原油価格に異変が起きてきたのは2014年以降である。アラブ産油国は下降気味だった原油価格を上昇させるため、OPECで値上げしようと減産を持ちかけるが、最大の産油国でアラブ産油国の盟主でもあるサウジアラビアが逆に増産に踏み切り価格はますます下がる一方となり、2015年には1バレル=50ドル前後まで落ち込んだのだ。

サウジの増産意図は、いまひとつはっきりしないが、アメリカのシェールガスに対抗するためではないかと推測されている。アメリカは、これまでアラブから原油を日量900万バレルも輸入する輸入国だったが、数年前からシェールオイル、シェールガスの発掘に成功し、いまや輸入は不必要で逆にシェールガスなどの輸出国に転じようとしている。また、アメリカはイラク戦争など中東の紛争を支援することに嫌気を感じ、中東やアフガニスタンからの撤兵を検討中だ。そうしたアメリカの姿勢をけん制するためサウジが増産し、シェールガスなどの発掘コストの採算割れを目指したのではないか、と推測された。現にアメリカの中小のシェールガス会社はかなり倒産したりしたのだ。

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