ネットショップをYahoo!や楽天に任せっぱなしの人が落ち目のワケ

 

成功するネットショップの戦略

A社は、最初から楽天などのモールに出店する戦略をとりませんでした。自社のサイトで地道にお客様のデータを収集していきます。その結果、今やA社のサイトへの登録会員は10万人です。

もちろん、その顧客リストはA社が自由に使えます。このことで、B社との違いが生じているのです。顧客リストを財産として考えられたかどうかが、大きな分かれ道になったと言えます。

顧客データについては、ヤフーもアマゾンも同じことです。今は規制が緩いかもしれませんが、重要な顧客情報を自由に使わせるとは思えません。ですから、B社は今からでも遅くはないので、自店で顧客リストを集めていくべきです。

そして、さらにいえば、A社とB社との違いはもう2つあります。その一つは「経営者の思い」です。B社の経営者も、しっかりとした「思い」は持っています。違うのは、その「思い」の社員への伝え方です。

A社の経営者は、その「思い」を頻繁に社員の皆さんに語り続けています。そのことで、全社員が同じ方向を向くことができます。このことができるかどうかで、事業の成長に差が出ます。

そして、もう一つは「周りを巻き込む力です。「周り」の一つはお客様です。A社はお客様との接触を頻繁に行います。ネットショップでありながら、お客様と触れ合うイベントを次から次へと企画しているのです。A社の根強いファンが生まれます。

そして、もう一つの「周り」は、取引をしているメーカーさんです。A社の会員の何割かの方にアンケートを行い、市場レポートユーザーレポートとしてメーカさんに届けます。この情報はメーカーさんにとってはありがたいです。

さらにもう一つの「周り」があります。それは、銀行です。A社の事業計画書はもともと優れものですが、それとは別に毎年決算内容と事業戦略書を作って説明しています。これは、銀行と仲良くなる秘訣です。多くの銀行がA社の経営に巻き込まれていきます。

これのA社の行動は、出来そうでなかなかできることはありません。それでも、B社もA社の方法を参考にしてみればどうかと思います。ネットショップも戦略を変えるときのようです。

■今日のツボ■

  • スポーツのネットショップは、曲がり角にさしかかっている。
  • 自由に使えない顧客リストには、何の価値もない。
  • 経営者の「思い」は、社員に伝え続ける必要がある。

image by: Shutterstock.com

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ワン・トゥー・ワンコンサルティング代表。スポーツ用品業界での経験と知識を生かし、業界に特化したコンサルティング活動を続ける。
スポーツ用品業界在籍33年の経営コンサルタントが、スポーツショップの業績向上法について熱く語ります。スポーツショップのために書かれた、日本初のメルマガです。ここには、あなたのお店がかかえている問題を解決するヒントがいっぱいです。

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【著者】 梅本泰則 【発行周期】 週刊

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