日経平均は30万円に向かう?その根拠と「これからの日本経済」の予測が書かれた一冊

 

さっそく、気になるポイントを赤ペンチェックしてみましょう。

デフレからインフレへの転換に伴い、これから日本人の給料は上昇する

「AIバブル」は弾け、地政学の時代が来る

実質、鎖国状態となった中国からグローバル資本だけでなくサプライチェーンが逃げ出している。それがどこに向かうかというと、世界中を探しても「代わりになる国」はそうはない。ある程度インフラや人材が揃っていて製造業が盛んな国となると、結局、日本しかないのだ

グローバル投資の形は株式だけではない。半導体工場がやってくるように、これから日本に直接投資(FDI)をする動きが活発化していく。日本へのFDIは対GDP比1.1%で、2022年は中国を超えた

あと20年くらいしたら、5万円紙幣が出てくるかもしれない。日経平均30万円時代の新卒初任給は、100万円くらいになっていてもおかしくない

「エブリシング・バブル」として私が指摘してきたバブルのうち、最も大きなものは米国の「資産バブル」だが、実は2021年時点で、世界で最も大きなバブルは中国の「不動産バブル」だった

世の中がリスクオフになると、暗号資産や不動産担保証券のように、もともと流動性が現金から最も遠い位置にある資産は、本来の位置に戻ろうとする

中国バブルが崩壊した時、世界にどのような影響をもたらすだろうか。確実に起こるのは、コモディティのデフレだ

原油や鉄、セメントを買い付けるためには、米ドルが必要

米国の株式市場の時価総額が、世界の株式市場のそれに占める比率は約60%なので、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスのポートフォリオに占める米国株式の組入比率は60%前後になっている

2023年4月に対して、同年10月の失業率は0.5%上昇しているので、米国経済はそろそろ景気後退局面に入るのではないかと考えられる

米国はフィリピンを重要な軍事拠点と考えるようになり、今後は経済面も含めて、フィリピンを積極的に経済発展させようとするはずだ

沿海州を取り戻すということは、中国にとって宿願である海洋進出の大きなきっかけとなる。なにしろ沿海州には、ロシア太平洋艦隊の拠点でもある、ロシア最大の軍港ウラジオストクがあるからだ

オリジナルの情報に乏しいですが、それでも一般公開されている情報から、考えられるあらゆるシナリオを炙り出した、興味深い内容です。

投資、資産防衛のヒントに、またビジネス教養として、ぜひ、読んでおきたい一冊です。

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Amazon.co.j立ち上げに参画した元バイヤー、元読売新聞コラムニスト、元B11「ベストセラーBookV」レギュラーコメンテーター、元ラジオNIKKEIレギュラー。現在は、ビジネス書評家、著者、講演家、コンサルタントとして活動中の土井英司が、旬のビジネス書の儲かる「読みどころ」をピンポイント紹介。毎日発行、開始から既に4000号を超える殿堂入りメルマガです。テーマ:「出版/自分ブランド/独立・起業」

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【著者】 土井英司 【発行周期】 日刊

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