また、学校給食での導入などに対する意見も様々だ。もし、うちの子供の給食入るならば即刻クレーム。そして子供には絶対に食べるな!というだろうな。
だって、コオロギは雑食性で、野菜や果物、昆虫の幼虫、無脊椎動物の死骸などを自然界で食べるんだよね。そして、これらの食品を模倣した形でエサを与えることが一般的だというのだから気持ち悪い。
コオロギ食は、粉末としてパンやせんべいなどに利用されたり、直接食されたりするって言うのだから怖すぎる。味は、ナッツのような香ばしい味とされているが、そんなの味付けでどうにでもなるだろう。
それで、一体どこの誰がコオロギ食を推進しているの?ってこと。
それが、国連食糧農業機関(FAO)と政府。
FAOは、昆虫食を将来の食料安全保障や持続可能な食料供給の手段として推奨している。特に、世界人口の増加に伴う食料需要の増大に対応するための代替食材としていたらしい。
政府関係としては、2022年頃から、日本でも消費者庁や農林水産省などが昆虫食のガイドラインを整備し、市場拡大を支援する動きがあった。これは直接的な推進機関ではないものの、規制緩和や安全性の確保を通じて間接的に促進している。
そして、今回のニュースに出てきた徳島大学のベンチャー企業「グリラス」。この会社は、コオロギの飼育とその食品への利用を推進していた。無印良品とのコラボレーションもあったらしい。
まだある。高崎経済大学発のベンチャー企業「FUTURENAUT」だ。この会社もコオロギ食の普及を目指し、敷島製パンと共同でコオロギを使った商品を開発している。
敷島製パンは、Pascoで知られている、コオロギパウダーを使用した商品をすでに販売しているんだね。これも一種のコオロギ食推進活動だろう。Pascoか…ちょっとショック。
これらの機関や企業は、主に環境負荷の軽減、食料問題の解決、そして新しい食文化の形成を目指して活動している(という名目)。ただし、具体的な「推進機関」として組織的に動いているわけではなく、各々が異なる角度からコオロギ食の普及に寄与しているということなのだが、怪しい。
コオロギ食は、持続可能な食料供給の観点から有望とされているのだが、どこにそんな根拠があるのだろう。というより率先して「食べたい!」などという人はよほどの変り者だろう。
文化的・心理的なハードルが高すぎる。この問題を解決するためには、情報提供、教育、そして徐々に消費者に受け入れられるようなアプローチが必要だということで動いていたのだろう。
Xでの「消費者の忌避感」というワードに陳列しているポストを見てみた――(メルマガ『施術家・吉田正幸の「ストレス・スルー術」』2024年11月23日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はこの機会に初月無料のお試し購読をご登録下さい)
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