何を言っているか理解不能。演説内容も支離滅裂なトランプに心配される「認知症」の深刻化

来年1月20日のトランプ氏のアメリカ大統領再就任に向け、トランプシフトを急ぐ各国。しかし今回については「対策の立てようがない」との声も上がっています。メルマガ『高野孟のTHE JOURNAL』ではジャーナリストの高野孟さんが、トランプ氏の認知症が進行していると判断せざるを得ない「とある演説」の内容と、臨床心理学者の見立てを紹介。さらにそんなトランプ氏を利用し次期政権の操りを狙う人物を推測しています。
※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです／メルマガ原題：トランプ次期米大統領の認知症もしくは妄想性障害はますます深刻だ／沖縄・南城市「ちょうびん未来塾」での講演

プロフィール：高野孟（たかの・はじめ）
1944年東京生まれ。1968年早稲田大学文学部西洋哲学科卒。通信社、広告会社勤務の後、1975年からフリー・ジャーナリストに。同時に内外政経ニュースレター『インサイダー』の創刊に参加。80年に（株）インサイダーを設立し、代表取締役兼編集長に就任。2002年に早稲田大学客員教授に就任。08年に《THE JOURNAL》に改名し、論説主幹に就任。現在は千葉県鴨川市に在住しながら、半農半ジャーナリストとしてとして活動中。

認知症か妄想性障害か。ますます深刻になるトランプの「病状」

12月8日に沖縄県南城市で端慶覧長敏＝前南城市長が主宰する「ちょうびん未来塾」で「トランプ政権がもたらすもの」と題して60分ほどの講演を行ったので、その内容に若干の補足をしつつ収録する。

次第に混濁し迷走するデトロイト経済クラブでの演説

米国の大統領が代わるという時には、新政権の政策はどうなるのか、それが世界と日本にどう影響するのかを出来るだけ早く分析して備えようとするのですが、今回についてはそういういつもの手法は通用しません。というのも、トランプの認知症がますます深刻化していて、これで本当に大統領が務まるのかと思える状況になっているからです。

彼が選挙戦中の10月10日にデトロイト経済クラブで行った演説がネットでは問題になっていて、日本のYahooニュース10月21日付では在米ジャーナリストの飯塚真紀子さんがその個所を邦訳してくれていますので、まずはそれを読んでみて下さい。米国の製造業の将来について述べている時、話が次第に混濁・迷走して……。

何を言っているかさっぱり分からない演説の支離滅裂

多くの国がそうしているが、突然ミルウォーキーから、あるいはどこにいようとも去っていると聞いている。それを見るのはとても悲しい。とても単純なことだ。それはイーロンのロケットが着陸しようとしていた月面の12インチ以内に着陸するのとは違う。エンジンを取り戻せるわけでもない。エンジンを見たのは3、4年前だ。シリンダーだけで、翼も何もなく、非常にゆっくりと降りてきて、どこかの海の真ん中に円形のいかだに乗って着地する。ドカン。

バイデンが以前持っていた円形を思い出した。彼は8つの円形を持っていたが、それを埋めることはできなかった。しかし、その後、彼は一般投票で私たちに勝ったと聞いた。わからない、わからない。彼は8つの円形を埋めることはできなかった。私はいつもあの円形が大好きだった。とても美しかった。見ていてとても美しかった。でも彼らは人を集められなかったから、その円の中に報道陣を立たせていたんだ。人を集められなかったから。それから私たちは負けたと聞いた、ああ、負けたって。もう2度とそうならないようにする。

でも私たちは他国に虐待されてきたんだ。他国以上に私たち自身の政治家に虐待されてきた。彼らを責めることはできない。私たちはこの国で私たちを代表する人たちに虐待されてきた。率直に言って、彼らの中には愚かな人もいれば、世間知らずの人もいれば、ひねくれている人もいる。

ウィスコンシン州ミルウォーキーはミシガン湖の西岸にある工業都市で、南に下るとイリノイ州シカゴ、そこから東に向かうとミシガン州デトロイト、さらに東はペンシルベニア州ピッツバーグで、ここがかつて北東部の工業地帯として栄え今は「ラストベルト（錆びついた一帯）」と呼ばれているところです。

引用の最初の部分は、どうもミルウォーキーはじめこの一帯から企業が去り工場が閉じられて行きつつあることを悲しんでいるらしいと推測できる。そこで突然イーロン・マスクの宇宙開発会社「スペースX」が出てくるのは、衰退する旧態依然の企業と違ってイーロンが最先端の技術で成功しつつあることを賞賛しているのでしょう。

ロケットがゆっくりと降りて12インチの月面に着陸するとか円形のいかだで海面に着水するとかは、スペースXがロケットを使い捨てにせずに回収して再使用できる技術を達成したことを指しているのかもしれないが、話はそこでバイデンが設けた8つの円形の話に飛び移ります。

これはどうも、コロナ禍の下でバイデンが演説した際に床にいくつかの円を描いて聴衆を分散させようとしたことがあったらしく、しかしその話は、そんなことをしてもバイデンは不人気で人をたくさん集められなかったという揶揄につなぎ、さらにそのように人も集められないバイデンが選挙で勝ったと称しているのは理解不能だと言いたかったようです……。

以上は、主に米国のネット上でこの発言個所の解釈を巡ってこうじゃないか、ああじゃないかと議論が飛び交っている中から「そうかもしれない」と思える極一部をピックアップしただけで、要するに全体としては何を言っているかはさっぱり分かりません。

このトランプ演説の全容はデトロイト経済クラブのHPに映像が公開されていて、本当にトランプがこんな風なのか確認しようと試みましたが、私のヒアリング能力では細部のニュアンスまでは聴き分けられませんでした。

● DEC Presents Special Guest Speaker: President Donald J. Trump

臨床心理学者の「トランプは妄想性障害」という見立て

大統領選最中に候補者が突然、こういう頭脳崩壊＝言語撹乱に陥るというのは前例があり、1984年にロナルド・レーガンがウォルター・モンデールとディベートしている時に、レーガンが「一過性の激しい混乱状況」になりました。

ごく短期間の混乱は、ストレスがあれば誰にでも起こりうるが、このレーガンの場合は誰にでも起こりうるレベルのものではなかった。すでにその時点でレーガンの友人や家族は、彼の認知機能低下が進行していることに十分気づいていた。しかし、彼への「礼儀」という理由で、政治の場での彼の認知機能が真剣に論じられることはなかった。

これは、『ドナルド・トランプの危険な兆候　精神科医たちは敢えて告発する』（岩波書店、2018年刊）の中で、医師のデイビッド・リースが「認知機能障害・認知症・アメリカ大統領」と題した一文で述べていることです

同書は、トランプが第1期政権をスタートさせた2017年に25人の精神科医・心理学者がそれぞれの立場から新大統領の心の病の疑いを述べたもので、同じ本の別の寄稿者である臨床心理学者のマイケル・タンズィは「狡猾なのか、それとも単にクレイジーなのか」という一文でこう述べています。

大統領になってからのトランプの発言は、以前にも増してひどくなった。ビデオや写真やTwitterのような動かぬ証拠があるのに、そんなことは言っていない、していないと言い張ることがますます増えた。

もはや彼の精神状態は、巷で言われているよりもはるかに深刻だと言わざるを得ない。単なる自己愛性パーソナリティ障害でもなく、単なる反社会性パーソナリティ障害でもなく、単なる病的虚言者でもない、彼は妄想性障害者なのではないか。

その仮説に基づいて、著者はトランプが大統領就任の翌朝にCIAに送った15分間のビデオメッセージを分析する。第1に、トランプは「自分がCIAと仲違いしているかのフェイク・メディア」の報道は事実と逆で、自分は「CIAを1,000％支持している」と述べている。しかしこれまでのトランプの発言を見れば、「情報機関（Intelligence Community）の無能と不誠実」について数えきれないほどの罵声を浴びせてきたたことはすぐに分ります。

第2に、そのビデオの中でトランプが、自分の就任演説の際に小雨が降っていたことについて、「雨が降り始めたのは残念だったが、空から神様がご覧になって『あなたの演説には雨は降らせない』とおっしゃって、雨はすぐに止み、空はスカッと晴れた。そして自分が演説を終えて立ち去った途端に土砂降りに変わった」と語っています。

これは全て妄想で、映像記録によれば、トランプの演説開始の頃に小雨が降り始め、演説中に止むことも晴れ間が出ることもなく、終了後に土砂降りになったこともありませんでした。

第3に、トランプはこのビデオの中で、自分の就任演説の際には史上最大の聴衆が集まったと言い張ることで自分が偉大な大統領であることをCIAに印象づけようとしましたが、実際にはオバマの時よりも数十万人も少なかったことが映像で確認できています。

こうして見ると、トランプはほとんど妄想の中に生きていて、自分の妄想に矛盾する出来事は皆、フェイクだと断じて排撃するという心理状況にあることが分かります。

タンズィによると、妄想性障害は出発点となる思い込みの後は極めて正常に見え、他人から見て精神疾患には映らないし、本人も治療が必要だとは気づかないことが多い、不思議な病です。その出発点を除けば、全ては正常に見え、論理的にものを考えたり、仕事もでき、人間として魅力的でさえあったりします。

統合失調症の場合は、奇異な行動や幻覚や支離滅裂な思考が現れるので誰の目にも明らかになるが、妄想性障害は表面的には異常さは認められないと言います。

そうしてみると、トランプは、妄想性障害の上に部分的・一時的な統合失調症状態が重なっていて、冒頭の奇矯な発言は後者の現れなのかもしれません。

いずれにせよ、その本が書かれたのは2017年のことですから、それから7年後の今日、症状が一段と進んでいたとしても不思議はないのです。

イーロン・マスクはホワイトハウスを乗っ取るつもりなのか

トランプ自身がこんな風であるとして、誰が次期政権を操るのか。というより、トランプのその有様をいいことに、それを利用して裏から政権を操ろうとするのは誰なのか、という問題が出てきます。

2016年選挙で選対本部長、政権の首席戦略官を務めたのはスティーブン・バノンでした。「flood the zone with shit（あたり一帯をクソで埋め尽くせ）」と言い放ち、大量の嘘や曖昧な真実を際限なく発信し続けることで、事実とフィクションの境界線を引くことが不可能な状態をつくり出そうとし、ある程度成功しました。

そのshitすなわちクソ情報の代表がQアノン陰謀論。「世界規模の児童売春運営している悪魔崇拝者・小児性愛者・人肉嗜食者によるディープ・ステート（影の国家）が世界を裏で支配しており、トランプはこれと密かに戦っている」と主張、神に遣わされた救世主としてトランプを崇拝するというカルトを生んだのです。

それに対し、今回2024年選挙では、ツイッターを買った世界一の大富豪イーロン・マスクが躍り出てトランプに180億円を寄付し、政権のメイン・スポンサーの座を得ただけでなく、自らDOSE（Department of Government Efficiency）のチーフとして政権入りすることになりました。

これはディパートメントとなっているので、新しい省庁ができるかのように見えて、実は法制上に位置付けられた「省」ではなく単なる助言機関のようなものであるらしいのですが、いずれにせよイーロンのような問題児がカネに飽かせてホワイトハウスに肩書を得、我が物顔に出入りする形が出来上がったわけです。

もちろんQアノンも終わったわけではなく、例えばこのほどFBI長官候補に名が挙がったインド系米国人のカシュ・パテルはQアノン信者で、しばしばトランプに会っていますが、会うたびに「陰の国家があなたを狙っている。私があなたを救う」と囁いて洗脳し続けている（毎日新聞12月5日付）。FBIが捜査の対象としなければならないような人物が、大統領から「長官」として派遣されてくることになるわけです。尤も議会がこの人事を承認するかどうかは分かりませんが。

このように、Qアノンが依然として生きている上に、新しくイーロンのような「SNS金権亡者」が被さってきた形になっています。

イーロン自身も桁外れの変人で、テスラなど自分の会社では「絶対主義的」と形容されるほどの独裁者ぶりで、気に入らない役員は即解雇し、社員にも突然、一方的に、数千人単位の大量レイオフを断行します。パワハラ疑惑に加えてセクハラ疑惑、大麻はじめ薬物疑惑も指摘されています。

2度結婚し、その2人の妻と別の2人の愛人の間に9人の子供がおり、そのうち長男はトランスジェンダーで、それを断じて認めようとしないイーロンと決別して別姓を名乗っている。このことは彼にとってトラウマで、激しい反LGBT論者として知られています。

イーロン・マスクの「さらなる黒幕の存在」を指摘する説も

イーロンは米国市民権を獲得したのが2002年ということもあり、今までは政治には縁遠く、16年にはヒラリーに、20年にはバイデンに投票したというごく平凡なカリフォルニア州民でしたが、22年にツイッターを買収した頃から共和党寄りになり、トランプが銃撃された暗殺未遂事件に何故か激しく反応して、まるで懐に飛び込むかのような急接近をしたのです。

ただ、これは彼の単独行動なのかという点については、さらなる黒幕の存在を指摘する説もあります。イーロンがスタンフォード大学院を出た後、1999年にオンライン銀行「X.com」を創業し、翌年に同じスタンフォードのロー・スクール卒のピーター・ティールが作った電子決済システム「PayPal」と合併、さらにそのPayPalが02年に株式を公開するや否や大手オンライン通販の「eBay」がこれを買収した。

共同経営者にして筆頭株主だったイーロンはこの時30歳かそこらで、1億7,580万ドル（約200億円）を手にし、今日の「世界一の大富豪」への道を走り始めるのですが、注目すべきはもう1人のピーター・ティールです。

このPayPalを創った人々はみな優秀で、後に「Fortune」誌の07年の特集記事で「PayPal Mafia」と名付けられてすっかり有名になりますが、そのマフィアの間で「ボス」と呼ばれるのがPayPalのCEOだったティール。

イーロンは上述のように共同経営者で筆頭株主。他に03年に「Linkedin」を創業したリード・ホフマン、05年に「YouTube」を共同で設立したチャド・ハーリー、スティーブ・チェン、ジョード・カリムの3人と、その主な出資者となったベンチャー投資会社「セコイア」のレーロフ・ボサがいます。

こうして見ると、PayPalを売って大金を手にした若者たちがそれぞれに独立しながらも連携しつつ、現在主流をなすソーシャル・メディアの歴史を作って行ったのです。

「Facebook」はスタンフォードでなくハーバード大学の大学院生だったマーク・ザッカーバーグが、最初は学内の学生親睦のためのツールとして作ったものが、全国に、世界に広がったものですが、その拡大の初期に投資をしたのはピーター・ティールとLinkedinのリード・ホフマンでした。

最近まで政治に興味を持たなかったイーロンと違って、ティールはシリコンバレーの経営者たちの間に流れる「サイバー・リバタリアン」の思想に染まっていて、16年のトランプの最初の大統領選では選挙運動から関わり、政権移行チームにも参加しています。

リバタリアンというのは米国政治に根深く存在する自由至上主義というか、過剰なまでの自由主義で無政府主義に近いと言われるほど政府の規制を嫌う考え方で、たぶんティールはトランプが既存の政治構造をブッ壊すのを見たかったのではないかと思います。

その2年後の中間選挙でも、トランプのMAGAを支持する共和党候補者に惜しげもなく献金して応援しました。が、今回は何故か、23年4月の段階でトランプに対する不満を口にし、支持を撤回しています。

その理由はよく分かりませんが、私の邪推では、トランプの迷走ぶりを見てこれでは役に立たないと判断し、そうかと言って自分の代わりにイーロンを送り込んだわけでもなさそうなので、何かもっと先を見て別のことを考え始めたのではないかと思います。

金儲けにしか関心のない立花孝志という人の悪質加減

こうして、本来は人間同士のつながりを求める手段として開発されたはずのSNSを含む電子的なソーシャル・メディアが、選挙や政治を思いのままに操る一部の人たちの道具として悪用されるようになった。

11月のルーマニアの大統領選では、事前にはほとんど泡沫候補扱いだった親ロシアの極右政党代表が「SNSだけで選挙運動をする」と宣言して、何と1位になり、決戦投票に進むことになりました。有力視されていた現首相は第3位で、決戦投票に残ることもできませんでした。日本でも同じようなことが起きているのはご承知のとおりです。

ただ、立花孝志という人がやっていことは、「政治、選挙へのSNSの応用」ではありません。兵庫県知事選に立候補しながら「私に投票しないで」と言うわけですから、当選することが目的ではなく、彼の関心事は金儲けしかない。奇矯な行動も含めてSNSに刺激的な映像をどんどん上げて拡散させて、「同意」ボタンの数を集めれば広告収入が増える。そのことのために選挙という公共の空間に乱入し悪用しているのですから、余計に質が悪い撹乱者であるとも言えます。

イーロンの場合は、これ以上の金儲けというより宇宙ビジネスや中国にも工場を持つテスラなど自分の利権確保が狙いかもしれず、こちらの方がむしろ可愛いようなものです。

こういう風潮の中で、もう1つ私が懸念するのは、AIの普及の影響です。iPhoneは次の世代の機種からミニAIの機能を搭載するそうですが、これは、今でも「SNSは人類には早すぎた」と言われている状況にさらに大きな弊害をもたらすのではないか。SNSもAIも、その技術自体は中立で、よくも悪くも使えるものですが、その悪用を防ぐ手段が伴わないまま世の中のバラ撒かれてしまっていいのかどうか、という問題があります。

個人レベルで言えば、そういうものから自分を遮断するのは簡単で、「見なければいい」のです。私は実はとっくにそうしています。SNSでの言動が炎上して悩んで自殺したりする人がいるのは気の毒ですが、見なければ悩むこともないのです。

私は新しもの好きなので、話題になるたいていのSNSは真っ先にアカウントを作成して試してみますが、それっきりです。それで何か困ることが起きるかというとそんなことはなく、平穏な情報ライフを送っています。

ドイツの若き天才哲学者のマルクス・ガブリエルも「ほとんどがアメリカの企業によって保有されているソーシャルメディアに自分のアイデンティティを預けてしまうことを止めるべきだ」「SNSは廃止すべきだ」とまで言っていますが、確かに止めても何の差し支えもないと思います。

しかし個人として止めるというのでは社会的な解決にはならないのはもちろんのことで、例えばWikipediaの創業者のジミー・ウェールズが最近、「トラストカフェ」という、人間の信頼感だけが集まる場所を作り、そこには広告も「いいね！」ボタンも送金要請も何もないという電子空間を作る実験を始めて話題となっています。

あるいはまた「分散型SNS」と言って、Mastodonや日本で言うとMisskeyとか、クローズドの限定された空間で人間的なつながりを回復しようとする技術的な試みあります。こういうところに着目しつつ、さて我々は時流にただ流されるのでなくどういう社会を作り出すことができるのかを真剣に考えなければならないでしょう。

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