家具が売れない。財務分析から垣間見る「大塚家具」の危険度

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2015年に勃発した「お家騒動」で傷ついたブランドイメージの回復を図る大塚家具。しかし現状ではなかなか数字がついてこない事態となっています。復活の鍵はどこにあるのでしょうか。無料メルマガ『ビジネスマン必読!1日3分で身につけるMBA講座』では著者でMBAホルダーの安部徹也さんが、先日公表された同社の売り上げ等から現状を分析するとともに、大塚家具が打つべき手について考察しています。

財務分析から垣間見る大塚家具の危険度

6月に入り、大塚家具の2017年5月の月次売り上げが公表されました。

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出典:大塚家具 月次情報

5月の前年同月比の売り上げは90.3%と、前年が53.8%と大きな落ち込みだったにもかかわらず、その低調な前年の売り上げを上回ることができないという不満の残る結果となりました。

今期はここまで前年同期比で平均90%程度の売り上げ水準で推移しており、このままのペースで6月を終えるとすると、半期決算では売上高200億円程度に留まり、営業損失は20億円に達することが予想されます。

大塚家具の今半期の予想が売上高240億円で営業利益が5億円のマイナスですから、6月に前年同月比170%といった大幅な売り上げアップを果たさなければ、8月の半期決算の報告の際には2017年度決算の下方修正は避けられない事態に陥るでしょう。

このように相変わらず業績が上向く気配の感じられない大塚家具ですが、今回は2017年第1四半期の決算書をもとに、財務面から分析を行っていくことにしましょう。

バランスシートから浮き彫りとなる大塚家具の危険度は?

まず、チェックしていきたいのはキャッシュです。企業はキャッシュが底を突いた段階で「ジ・エンド(倒産)」ですから、十分な水準のキャッシュを確保しておく必要があります。

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大塚家具の2017年3月31日時点のキャッシュ残高は25億円です。昨年度末の残高が38億円なので、ここ3ヶ月で13億円も減少していることがわかります。

この25億円というキャッシュ残高は、売上高の1ヶ月分にも満たないということを踏まえれば、赤字が毎月続く現状ではやや心許ない水準といえるでしょう。

続いては借入金を見ていきましょう。銀行からの借入金があると、返済期限に一括返済が求められた時に相応のキャッシュが準備できなければ、いくら企業は黒字を計上していても「サドンデス(突然死)」となります。特に大塚家具は赤字企業なので、借入残高とその水準には注意を払う必要があります。

ただ、2017年3月31日現在では、借入残高もなく、銀行からの融資枠も30億円に設定されているということなので、資金調達面では今のところ危機的状況にはないといえるでしょう。

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