また、1990年のバブル崩壊から、「資源が無くなる」、「ゴミがあふれる」、「猛毒ダイオキシンで健康を害する」、「地球が温暖化する」などと、ありもしないことが政府やNHKなどから繰り返し流されました。これらの虚偽報道は、徐々にその姿を変えたり、報道が少なくなってきてはいますが、すでに洗脳された人は、「やがて石油はなくなる」などと思っている場合が多いのです。
たとえば、リサイクルしている量は2～3％にしか過ぎませんが、今でも分別している人がおられますし、間違った報道をしたNHKも訂正報道をしません。もともと環境運動の多くが「環境を守る」という目的では無く、「環境を守ると言ってもお金を儲ける」というのがその原動力ですから、ひとたび分別などの方法が確立すると、その間違いを言ったりはせず、ひそかにお金をもらい続けるというのが現状です。
かくして世界で日本だけですが、リサイクルしたり、節電したりすることになりました。たとえば、有名な温暖化の国際会議の京都会議は1997年のことですが、このとき、日本と中国の二酸化炭素の排出量は11億トンと30億トンでした。その後、16年経った2013年には日本が11億トン、中国が90億トンになりました。二酸化炭素の発生量はほとんど一次エネルギーの消費量に当たり、それはほぼ国民の消費量に相当します。つまり、1997年から2013年まで日本人の給料は同じだった（11億トン相当）のに、中国人は3倍（30億トンから90億トン）になったことを意味しています。
消費を増やせばエネルギーを使いますから、二酸化炭素が増える…こんなことは余りにも当たり前ですが、日本の政治家は選挙に当選すること、そのためにはテレビが言っていることをそのままやることと言う状態だったので、日本は衰退しました。多くの人が中国の悪口を言っていますが、中国の政治家の方が日本よりズッと国民のことを考えていたことが分かります。
