家電量販店各社は、どう動いているのか？
この低成長時代に、大手家電量販店各社も趣向を凝らして、様々な手を打っている。
先述の通り、ヤマダ電機は注文住宅のエス・バイ・エルを買収し、子会社化しているし、エディオンもリフォーム部門に力を入れている。ノジマは携帯に逆に特化しているし、ケーズホールディングスは、家電中心での販売に特化。
ネット販売で各社を先行しているのはヨドバシカメラで、業界ナンバーワンの1,000億円をネットで売るとのこと。
各社、百花繚乱なんでもありの家電量販店、という業態からの工夫をしているのが見て取れる。
目立つビックカメラの動き
日経MJによると、中でも、ビックカメラの動きが顕著とのこと。業界2位、創業40年のビックカメラは、「脱・量販店」を掲げている。
秋葉原では、最も売上が見込める1階に、売れ筋だった携帯電話のコーナーを撤去、化粧品に食品、日本土産を並べる。また、京王調布店ではやはり1階に、自転車をずらりと並べているとのこと。
こういった展開には、これまでの家電量販店の常識であるところの、1階は携帯売り場、という固定観念を外し、顧客購買行動の変化を捉えた上での、インバウンド旅行者の多い秋葉原での土産や、住宅地も近い調布での自転車などを陳列している点が新しい。
伴って、店舗のスペースも広くなくても良い、という考え方で出店を進めている。もともと家電そのものが大きいので、陳列のスペースが必要だが、このような品揃えであれば、広大な敷地は必要ないとのこと。
私の地元名古屋の近くにあるセブン＆アイホールディングスの、GMSの中には「ビックトイズ」という玩具中心の業態があり、竹下通りには、化粧品や食品を揃える小型店舗の、「ビックカメラセレクト」という店舗があるとのことだ。
日経MJではビックカメラ宮嶋社長にインタビューしている。その中には、「新規事業にチャレンジしていくのは、オムニチャネルコマース最先端企業を目指すから」とのことを言っている。これこそが、消費者の購買行動の多様化に対応する姿勢の表れだ。
さらに、「社内では家電量販店という言葉は使わない。進化し続ける専門店の集合体だ」とも述べている。競争が激しく、低成長の業界の中で、何をすべきか、という取り組みの方針が明確なのだ。