ビックカメラに何を学ぶべきか？
我々は、このビックカメラの動きに、以下を学ぶべきだろう。
- 自社が置かれている状況を正しく把握すること
- 自社独自の強みを活用すること
- 方針を正しく打ち出すこと
まずは、自社を取り巻く環境を正しく把握する姿勢を持つことだ。どんな業界も激しく変化している。特に2007年以降はそれが顕著だ。
ビックカメラが、インターネット通販の対応に素早く反応し、さらに競合とは異なるポジションを発見し、スピード持ってその位置に動こうとしている。大企業では珍しいスピード感だと言える。
うちの会社は大丈夫、という過信や固定観念を持っていないか、を、常に振り返ることが重要だ。そのために、チェックし社内に浸透させる仕組みが必要になる。
その環境変化に正しく対応することが次のステップだ。まずは、自社の独自価値を明確にすること。ビックカメラは、これまでの知名度と歴史、さらにカメラから始まった専門性をいかし、小回りのきく業態を確立させつつ、ビックカメラという親ブランドを利用している。
さらに、ビックカメラは業界最大と言われる、顧客データベースを有する。日経MJによるとポイントカードの登録者数は、数千万人とのこと。私の誕生日にもバースデークーポンが送られてきたが、これがなかなかの優れもので、オンラインショップで使えるのはもちろん、リアルショップでは期間中何度でも使える10％オフのクーポンがついている。
オフラインとオンラインを相互活用する考え方を、O2Oと呼ぶ（詳しくは今号の書評を参照ください）。これらの基本になるのが、顧客データベースだ。このデータベースの、実際の稼動率も高いらしい。やはり大福帳は重要だということも、ビッグカメラの事例は教えてくれる。
社長インタビューにあった「オムニチャネルコマース」とは、実はどこででも売る、という考え方というよりは、顧客にどこででも買えるという「利便性」を提供する、と捉えるべきだ。そう考えるときに、社長が掲げる戦略が、このDMを見る限りで、戦術レベルでも実施されている点が素晴らしい。
3点目に学ぶことは、この点で、自社のビジネスの方針を明解にし、社員に伝えることで実施される。また、方針を明解にしない限り、顧客にも伝わらない。その意味でも、顧客視点の方針が素晴らしいことがあり、社内浸透させた上で、実施している。
状況を正しく把握し、独自価値を明確にする、そして方針を打ち出し、素早く実施する。当たり前のことだけれど、なかなかできない。ということを実践しているビックカメラの事例には、学ぶところが多い。
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