大島商船高等専門学校関係者による脅迫
商船高専関係者からは、まず、「騒ぐな！」というメールが来た。同一グループによるいじめ加害行為は自死者を出し、自殺未遂事件まで起きているにもかかわらず、「騒ぐな！」とはどういう了見であろうか。
さらに「もう1回で終わるから騒いでいるのだな」という内容のメールも来た。
（脅迫内容が含まれるメールからの抜粋）
これは、内部事情に詳しい人物でないと知ることはできない内容だ。
実は自殺未遂まで追い詰められた被害者は、この被害を申告し、第三者委員会の調査となる経緯の間、成績を示すスコア（学力テスト）や出席については十分な合格点であったが、教員が内申点を極端に低くつけたことで、留年させられているのだ。
理解できないのは、内申点だけで留年させられるというある意味学生への生殺与奪権に近い権能を教員が持っているということだ。彼を庇った生徒らが停学処分をされたくらいは当たり前に行うのだから、このいじめ被害の申告は学校経営者には都合が悪かったのであろう。
仕組みとしては二度留年すると退学処分相当となるとのことで、恣意的に留年させられる仕組みがある以上、「もう1回で終わる」は「もう一度恣意的に留年させれば、学外へ追い出すことができる」と関係者が私に通告したということになる。これを脅迫と言わずしてなんと言おうか。
（ツイッターでのツイート）
他では、NHKスペシャルの予告編が流れると、「9割嘘」「ただ目立ちたいだけ」「デマ」との情報を拡散しようとした関係者もいる。彼は、商船高専の生徒から直接そう聞いたのだという。
（9割が嘘というツイートを出す関係者）
NHKスペシャルを観た方はご存知であろう。本件におけるいじめについては、学校が立てた第三者委員会においてもいじめ自体は認められているのだ。さらに、私は生徒らからもいじめについての情報を直接得ているし、加害グループに属していていたという生徒からも情報を得ている。
さらに、当時の録音やいじめの状態を示す写真や映像、事実としていじめが認定され、早々に処分をされた生徒がいることも確認している。
放送こそされなかったが、関係弁護士や取材に当たった記者さんから直接の情報も得ている。
こうして確認を重ねて裏付けを取り、一方向からではなく多方向からの情報を分析し、証拠物を入手しているのである。
出てきた不都合な事実を潰そうと必死なのはわかるが、根拠の薄い言い訳をネット上に拡散しようとすれば、それはいじめ被害者の声を潰すのと同様、腐った組織を守るために、生贄には声も出すなというのと同じことをしているのである。
私は都内でも今ではウォーターフロントという地域で育った。埠頭は遊び場であり、大きな船は常に近くにあった。そのためか多くの海の男たちを知っている。もちろん、こうした事件を記事にする際は意見を聞いているが、母校であれば、「自分も苦言を呈したい」ということであった。嘘をついてまでも、必死に蓋をするのは母校や組織を守ることには繋がらない。それはより悪化を招くのだ。
高専生による誹謗中傷
高専生はネット上で私に対する誹謗中傷を繰り返した。
一部は鍵付きのツイッターの中でのことであるが、被害側の情報源となっている生徒らから私のもとにすぐに連絡が来た。
（大島商船高専生徒の投稿）
そもそもいじめの確認の際には、学校の教職員や指導生という上級生について悪口三昧なツイッターは見ていたので驚きもしなかったが、その幼稚で稚拙な行動は高校生相当のそれとはかけ離れたものであると同時に、通例学校組織では存在するネットパトロールは、存在していないことを意味することになる。つまり、大島商船高専では、名ばかりのネットパトロールであり、その実、ネットは放任されていて荒れ放題の状態であるのだ。