論文「対戦力戦略の新時代」では、レーダー偵察衛星、非ステルス無人偵察機、ステルス無人偵察機の3種類の監視手段を検討している。
今世紀の偵察衛星の合成開口レーダーは、移動目標を探知して速度を測定することができる。リーバー博士とプレス博士は、北朝鮮からの側方距離1,500キロ以内の衛星は1日2.5回、北朝鮮の道路の平均90％を監視できると計算した。
利用可能なレーダー偵察衛星の数が多く、頻繁に北朝鮮を通過するほど、監視能力が高く、ミサイルの移動は制約される。2017年初めに米国が保有していた6基は1日15回、91分おきに北朝鮮を通過する。ドイツ5基、イタリア4基、日本3基、イスラエル2基の衛星を加えた20基なら、1日50回、24分おきに通過する。
グローバルホークのような非ステルス無人偵察機は、北朝鮮から80キロ以上の距離を保ち、対地レーダーの有効範囲が240キロなら、西朝鮮湾、韓国、東朝鮮湾、咸鏡北道東方沖に合計4機を滞空させて、北朝鮮の道路の54％を監視できるという。
RQ-170/180のようなステルス無人偵察機については、リーバー博士とプレス博士は、レーダーの有効範囲を50キロに制限して計算している。それでも江原道（北朝鮮）、平安北道、蓋馬高原、咸鏡北道の4か所に進出させると、非ステルス無人偵察機4機と合わせた監視範囲は北朝鮮の道路の97％に上る。ただし、有事の継続的な監視に必要なステルス無人偵察機は最低12機、北朝鮮による撃墜の可能性を考えればさらに多いという。
リーバー博士とプレス博士は、移動式ミサイルによる核報復能力が、監視能力の進歩によって失われる可能性を指摘する目的で、北朝鮮という小国の例を検討した。この例でも、約20基のレーダー偵察衛星と約20機のステルス無人偵察機が必要なことが明らかになった。
中国は北朝鮮よりずっと広大で、移動式ミサイルの配備数も多く、防空システムは強力である。中国が移動式地対地ミサイルを増強し、日米などがそれを宇宙・空中から監視し地上で撃破しようとする競争は、中国にとって有利で、監視・攻撃する側に不利である。（静岡県立大学グローバル地域センター特任准教授・西恭之）
（参考文献）
Keir A. Lieber and Daryl G. Press, “The New Era of Counterforce: Technological Change and the Future of Nuclear Deterrence,” International Security, Vol. 41, No. 4 (Spring 2017), pp. 9-49.（対戦力戦略の新時代──技術変化と核抑止の将来）
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