例えば、メルカリが実施した、「新作ゼロ」のファッションショーは、持続可能な消費モデルの実現に向けた、重要な一歩になりそうです。
こういった取り組みは、他の企業や業界にも広がっていくでしょう。
この記事にはこんな事例も紹介されています。（以下記事引用）
有名な話だが、メルカリでの2022年のブランド別取引件数の1位は、ユニクロだった。
販売量が断トツだからだが、メルカリが創業した13年の1位は「シャネル」で、ユニクロは10位圏内にすら入っていない。
フリマアプリが普及し、普段着でも売り買いする習慣が根付いたからだろう。
この流れを受け、ユニクロも10月に期間限定の、古着ショップを東京・原宿に開いた。
店の看板カラーは「赤」ではなく「緑」で新機軸を出した。 シャツやアウターなどを安く買えるのが特徴だが、注目点は古着のユニクロが「ビンテージ」として扱われるかどうかだ。
仮に「20××年のボーダーシャツが新品シャツより高く売れる」となれば、リセールバリュー全体が上がる。
経営モデルにさらに影響を及ぼすかもしれない。（引用以上）
ユニクロのような大手アパレルブランドが、古着の取り扱いを始めたことは、生活者の意識が変わっている証拠ですよね。
若い層だけではなく、市場全体の生活者の購入行動に、影響を与える大きな動きになるでしょう。
生活者は、単に新品を購入するだけでなく、古着の購入や売却を自然に考えるようになりました。
このような消費者の行動の変化をいち早く捉えて、マーケティング戦略を再考できると、ビジネスの好転につながるのですーー（『理央 周の売れる仕組み創造ラボ【Marketing Report】』2023年12月12日号より一部抜粋。続きはご登録の上お楽しみください。初月無料です）
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