関税という武器を振りかざし、各国に脅しをかけるかのような外交を展開するトランプ大統領。そんな合衆国大統領が次に打ったのは、輸入映画への100％の課税という誰もが予想だにしない一手でした。今回のメルマガ『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』では、トランプ氏がかような策を取るに至った背景を解説。その上で、輸入映画に関税をかける前に同氏がすべきことを提示しています。
※本記事のタイトルはMAG2NEWS編集部によるものです／原題：【アメリカ】ハリウッド再建には関税よりポリコレ改善が先？
トランプが「アメリカへ輸入されるすべての映画に100％関税」よりも先にやるべきこと
● 米 トランプ大統領 外国製作の映画に100％の関税課す方針
トランプ大統領が、アメリカに輸入されるすべての映画に100％の関税をかけると言い出しました。トランプ関税は映画業界まで巻き込むつもりのようです。詳しくは、以下、報道を一部引用します。
アメリカのトランプ大統領は4日、SNSへの投稿で「アメリカの映画産業が急速に衰退している。ほかの国々が映画製作者やスタジオをアメリカから引き離すためにあらゆる優遇措置を提供している」と主張しました。
その上で「これは組織的な取り組みで国家安全保障上の脅威だ。商務省と通商代表部に対し、外国で製作され、わが国に輸入されるすべての映画に100％の関税を課す手続きをただちに始めるよう権限を与える。アメリカで再び映画を製作させたい！」と投稿しました。
● 米 トランプ大統領 外国製作の映画に100％の関税課す方針
アメリカ映画が衰退しているのが気に入らないから、海外の映画をアメリカで上映するなら高い関税をかけるということですね。しかし、ハリウッド映画が飛ぶ鳥を落とす勢いだったのは、遥か昔です。ハリウッド映画は衰退して久しく、衰退の理由は様々ありますが、大きな理由はただひとつ、ハリウッド映画がつまらなくなったからです。
かつての栄光にあぐらをかいていたハリウッド映画は、地道にコンテンツを育成する環境をつくってこなかった。その結果が衰退です。韓国と真逆ですね。韓国は、政治が不安定でも、エンタメのコンテンツ育成には予算を割いて、エンタメ業界を進展させる人材育成や環境整備をコツコツとやってきました。その結果が、韓ドラブーム、韓国映画の世界的ヒット、BTSなどのアーティストの世界進出です。
アメリカのエンタメが世界をリードしていた時代は、とっくに終わっているし、エンタメ業界では「グレイトアメリカアゲイン」は不可能です。なぜなら、それを支える人材育成も環境整備もしてこなかったのですから。
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