中居正広氏が「個人資産100億円」をすべて失う日
中居正広氏の個人資産は、首都圏に保有する複数の不動産を含めると、ゆうに100億円を超えるとも言われる。これは“フジテレビのドン”と呼ばれ、杉並区に豪邸を構える日枝久氏(87)の同推定35億円をもしのぐ規模だ。
港前社長や大多元専務、元編成幹部氏も、それぞれ高額の役員報酬や給与を得てきたはずだが、資産規模では中居氏の足元にも及ばないだろう。
逃げるように芸能界引退を発表したあと、中居氏には実業家転身説が囁かれていた。「元SMAPのリーダー」「国民的アイドル」としての社会的評価は地に落ち、“性加害者”の汚名をかぶってしまったが、少なくとも今後も金に困ることは一切なく“悠々自適の余生”を過ごすとみられていた。
そんな中居氏にとって最後の命綱とも言える個人資産が、最悪の場合はほぼ全額ボッシュート!となってしまうかもしれないというのだ。『性暴力』の代償は、あまりに大きいと言わざるを得ない。
「登場人物の中で、いちばんの資産家は何と言っても中居氏です。経営責任を負っているとはいえ、報告を受けるしかない立場の港前社長や大多元専務だけが厳しく責任を追及されて、被害者の渡邊渚氏と密室でトラブルを起こした張本人の中居氏はお咎めナシ――という展開はなかなか考えにくい。旧経営陣は自己保身のために、またフジとしては『取れるところから取り返す』ことでステークホルダーの不信感を払拭するために、中居氏を相手取って訴訟を起こす可能性は十分にあると思います。いまだに中居ヅラたちはSNSで“中居くん”を擁護し、渡邊氏を誹謗中傷していますが、もうそんなことを言っていられる段階ではないんですけどね…」(前出のネットメディア編集デスク)
これとは別に、フジ・メディアHDの旧経営陣ら15人に対し約233億円の賠償を求める株主代表訴訟もすでに始まっている。中居氏の力でこの世の春を謳歌し、中居氏が起こしたトラブルによって没落していこうとしている彼らの心中は複雑だろう。今後どのような展開になっても驚けない。
中居氏がここにきて「性暴力はなかった」という主張を不自然に強めているのも、巨額の賠償責任から逃れたい一心なのかもしれない。だが、そんな悪あがきもむなしく“中居包囲網”は着実に狭まっているようだ。
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