『現代ビジネス』の6月8日号に掲載された東京新聞の半田滋氏の原稿について、軍事アナリストの小川和久さんが「正しくない」とツイートし、議論が盛り上がったようです。これについて、小川さんが自身のメルマガ『NEWSを疑え！』で、ツイッターでは説明しきれない発言の根拠を解説。日本がF-35の調達を決めたのは決してトランプ政権の圧力によるものではないことや、F-35の真に重要な役割について説明しています。
安倍が憎けりゃF-35まで憎い
6月8日号の『現代ビジネス』は、「日本がF35を『爆買い』のウラで、米軍はF15の大量購入を決めた やはり、騙されているのか…？」という刺激的なタイトルで、半田滋氏（東京新聞論説兼編集委員）の原稿を配信しました。
これについて、私が「正しくない」とツイートしたことで、ネット上で盛り上がることになってしまいました。火をつけた手前、ネットの議論をそのままにしておくわけにはいきませんので、半田さんの記事で気になる点を以下に記しておきたいと思います。
1）米国防総省が2020年度予算案で、2024年度までの5年間にF15EX戦闘機80機を調達するとしていることを取り上げ、半田さんは「日本が退役させると決めたF15を米国は80機も購入するというのだ」としています。
半田さんも、米国が80機の調達を決めたF15EXは優れた対地対艦攻撃能力を備え、日本が退役させていくF15とは違う機種だということには触れてはいます。しかし、F-35の導入が気に入らないようで、次のように海兵隊出身の統合参謀本部議長の見解を引用してみせます。
「ダンフォード統合参謀本部議長は3月にあった米上院軍事委員会で『機体価格でF15EXはF35と比べて少し安い程度だが、維持管理費の面では、F15EXはF35の半分以下である。機体寿命の面では、F15EXはF35の2倍以上である』と明快に説明した」
価格の高いSTOVL（短距離離陸垂直着陸機）のF-35Bを導入する海兵隊にとっては、その通りだと思います。しかし、米国の空軍、海軍、海兵隊による航空戦力が、多様な機種によって重層的に構成されていることがすっかり忘れられています。「F-35かF15EXか」というのは、子供じみた議論なのです。
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