マスコミに三浦春馬の死を悼む資格はない
人の命より自分たちの年収のほうが大切な人でないとテレビ局の社員は務まらない。
三浦さんが亡くなったと悼むならば、タレントが飲酒シーンの広告に出ることを自粛すればいいのだが、数千万円、場合によっては億の金に目がくらんで、絶対に自粛しない。
ビールを飲むCMに出ているタレントは人の命より金のほうが大事な奴だと思ったほうがいい。（無知であったとしても結果として人の死を増やしているのだから、有名人である以上、責任はあるだろう）
こいつらに三浦さんの死を悼む資格はない。
このような悲劇を減らすために、飲酒シーンのあるCMを自粛する芸能人が出てきたら大したものなのだが。
無自覚に自殺を煽る、マスコミのもう一つの罪
そもそも論として、本当に人の命が大切なのならば、自殺をこんなに大々的に報道するほうが異常なことである。
自殺報道が自殺を増やすことはすでに70年代から明らかになっていることだ。
たとえば、カリフォルニア大学サンディエゴ校のフィリップスという社会学の教授は、1946年から22年にわたってニューヨークタイムズの一面の自殺記事をすべて収集し、ニューヨークタイムズの一面に自殺の記事が出ると、その直後に全米で自殺が有意に増えるということを明らかにし、それを74年に発表している。
ある自殺を大きく扱えば扱うほど、その直後の自殺が増えることも明らかになった。それだけでなく、同乗者のいない自動車の死亡事故が増えることまで明らかにしている。
ヨーロッパの研究では、自殺を実名報道したほうが、自殺が増えることも明らかにされた。
さらにテレビでも同様の研究がなされ、テレビの自殺報道によって、若者の自殺率が上がることもわかった。
とくに高視聴率の自殺報道の後では、10代の若者の自殺率がなんと１０％もあがるのである。
視聴率の犠牲になる若者たち
日本でだって、いじめ自殺が増えることは明らかな事例がいくつもある。
とくに問題だったのは、1986年だ。
この年はアイドル歌手の自殺と、中野のS君自殺事件の大報道が重なったため、その前後の年に比べて青少年の自殺が3割も増えてしまった。
94年には愛知県のO君自殺事件の大報道では、前年より中学生の自殺がなんと7割も増えてしまった。この事件が11月27日に起こったため、翌年も大報道が続き、95年まで自殺が93年と比べて大幅増になったが、96年には93年の水準に戻った。
いじめはいけない、自殺がいけないと騒いでいるマスコミが視聴率を稼ぐために、若い子どもの命をいちばん奪っているのである。
やはりWHOも自殺報道のガイドラインを何度も出しているし、厚生労働省もマスメディアに喚起を促しているが、日本のテレビマスコミはそれを丸無視して自殺を増やして喜んでいる。
WHO 自殺予防 メディア関係者のための手引き（2008年改訂版日本語版）
視聴率をあげて、自分たちの収入が増えれば人が、とくに若い人が何人死んでもいいというのが、テレビ局の社員だということがよくわかる。
