このため、徐々に欧米諸国は、今のままでは選手を日本に派遣できないと打診してきた。このため、下村政調会長も「主力国の選手が大量に来られない場合は国際オリンピック委員会も考えざるを得ないだろう」と中止の可能性に言及した。
もう1つ、東京五輪組織委員会の武藤事務総長も、選手村の関係で、五輪の再延期は不可能とした。
というように、ワクチン接種を平時モードで行う日本の対応に疑問符が付き、欧米、特に米国では選手の派遣を見送ることが明確化している。五輪の大スポンサーは米国のテレビ局であり、この資金がなくなるなら、五輪開催はできない。
東京五輪に選手を派遣しないなら、半年後の北京五輪にも選手を派遣しないことが必要になり、中国の人権問題を理由に派遣拒否という話になっている。先に東京五輪への派遣中止で、日本には派遣しないで、半年後の中国に派遣するのは、おかしいという議論になっているようである。
さあ、どうなりますか？
image by: Karolis Kavolelis / Shutterstock.com
ページ: 1 2
