日本人が異常大量死、「コロナワクチン大薬害」の戦犯を追及せよ。総括なしの“打たせ逃げ”を断じて許せぬ理由（作家・元国税調査官大村大次郎）

コロナワクチンに関して徹底的な事後検証が必要なワケ

コロナワクチンは新しく作られたワクチンなので、将来、人体にどういう影響があるのかまったくわかっていません。

つまり、現在はまだ健康被害が出ていない人であっても、今後、何らかの悪影響が出てくる可能性は多々あるのです。

しかも、政府はコロナワクチン被害に対してまともに向き合おうとしていません。

そのため、自分や家族にコロナワクチンによる健康被害が生じた場合も、治療してくれる医療機関は非常に少なく、治療費の補償などのハードルも異常に高くなります。

いざ「異常な体調不良」に見舞われたとしても誰も救済してくれない。これがわが国のコロナワクチン問題の現状なのです。

この現状を変えるためには、政府がコロナワクチンの徹底的な事後調査と、ワクチン被害に対する包括的なケアを行うしかありません――。

（『元国税調査官・大村大次郎の「本音で役に立つ税金情報“特別版”」』2025/6/16号より一部抜粋、再構成。全文は登録のうえお楽しみ下さい。同号では、今回ご紹介した「新型コロナ尾身会長の衝撃発言」のほか、「年収の壁は結局どうなった？」「財務官僚の天下りと消費税の関係」「合法的に公私混同する方法」「出版業界で食っていく方法１～営業とコネの大切さ～」「営業が成功すれば仕事の８割は済んだも同然」も掲載。メルマガ登録で、すぐに全文をご覧いただけます）