アメリカとイスラエルによる「不意打ち」に態度を硬化させ、ホルムズ海峡の実質封鎖に出たイラン。原油の供給滞りへの不安から、世界経済は大混乱となっています。今回のメルマガ『『グーグル日本法人元社長 辻野晃一郎のアタマの中』』では、『グーグルで必要なことは、みんなソニーが教えてくれた』等の著作で知られる辻野晃一郎さんが、現在のイラン情勢に触れつつ、かつて同国にその名を轟かせた出光興産創業者である出光佐三氏の足跡を紹介。制裁下のイランから原油を運び出した「海賊と呼ばれた男」の気骨と独自の経営哲学を取り上げています。
※本記事のタイトルはMAG2NEWS編集部によるものです:海賊とよばれた男、出光佐三氏について(前編)
海賊とよばれた男、出光佐三氏について(前編)
イラン戦争が世界に及ぼす影響が懸念される状況が続いていますが、戦争終結に関しては、トランプ大統領の発言が二転三転していて、なかなか先が見通せません。
戦況についても、イスラエル側のダメージがかなり拡大しているという情報もあり、一部ではネタニヤフやモサド長官の死亡説まで流れています。これらの真偽は不明ですが、戦争とは、情報戦・心理戦でもあり、まさにありとあらゆる憶測が世界を飛び交っている様相です。
今のところ最も懸念されるのは、ホルムズ海峡が実質封鎖される状況になっていることでしょう。イランによる民間のタンカーや貨物船への攻撃も相次いでいます。当初から想定されていたこととはいえ、実際にこのような事態に至り、現在の状況が長引くと、世界的なエネルギー危機や物価高騰が現実のものとなってしまいます。
前回、トランプ政権内でもヘグセス戦争長官とルビオ国務長官が対立していることに言及しましたが、直近の状況では、戦争推進派のヘグセス長官に対して、終戦派のルビオ国務長官が、暗にヘグセス氏を牽制するような発言をしており、イラン戦争のゴールは、イランの
- ミサイル発射能力
- ミサイル生産能力
- 海軍
の3つを破壊することだということを改めて提示しました。
● https://x.com/statedept/status/2031008112589594976
SECRETARY RUBIO: The goals of the mission against the Iranian regime are clear:
– Destroy their ability to launch missiles
– Destroy factories making these missiles
– Destroy their navy pic.twitter.com/KPUpMGNtDf— Department of State (@StateDept) March 9, 2026
この直後に、トランプ氏も、フロリダ州で行われた記者会見で「イラン攻撃は大きな進展を遂げている。間もなく終了する」「イランにはもう攻撃対象が存在しない」などと発言しています。一方、ヘグセス氏は、戦争省内での経費の不正使用が追及され始めたこともあってか、急にトーンダウンしています。
この状況がまたいつ変わるかはわかりませんが、今のところトランプ政権内では、戦争推進派よりも終戦派が優勢な状況のようです。
イラン戦争の成り行きについては引き続き取り上げていきますが、今号では、少し目線を変えて、かつてイランにその名を轟かせた日本人を取り上げてみたいと思います。それは、出光興産の創業者である出光佐三氏です。
イラン戦争に際して、出光佐三氏を思い出す日本人も少なからずいるようで、Xに同氏のことを投稿されていた方を見つけ、私もそのポストを引用して以下のように投稿しました。なお、3月7日は同氏の命日にあたります。
● https://x.com/ktsujino/status/2030459470426558669
米国とイスラエルによるイラン攻撃で、出光佐三氏を思い出す日本人も少なくないだろう。高市氏はイランのみを非難しているが、強きには屈して何も言えず、弱きは簡単に切り捨てるような今の日本の為政者たちには、戦後日本にもこのような気骨ある人物がいたことに、少しは思いを馳せてほしい。 https://t.co/6zb7fBVyeg
— 辻野 晃一郎 (@ktsujino) March 8, 2026
『日本人にかえれ』という著作もある出光佐三氏は、日本人であることへの強烈なこだわりの持ち主でした。太平洋戦争で資産の大半を失いましたが、復員してくる社員の首を一人も切ることなく受け入れ、玉音放送の2日後には全社員を集めて「愚痴を止めよ」と告げました。
その上で、「戦争に負けたからといって、大国民の誇りを失ってはならない。すべてを失おうとも、日本人がいるかぎり、この国は必ずや再び起ち上がる」と述べ、「ただちに建設に掛かれ」と号令を発して出光興産の再興に向けて動き出したとされます。
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