迎撃ミサイル枯渇で崩れる中東防衛網と湾岸諸国の米国離れ
状況としては、イスラエルのアロー防空ミサイルと米国側のPAC-3迎撃ミサイルはすでに枯渇して、イランからの攻撃ミサイルや攻撃ドローンを止める手段がなくなっている。
このため、レバノンからのロケット弾も止めらないので、イスラエル軍はレバノンのヒズボラ支配地域を占領するしかなくなっている。イランの多弾頭ミサイルも同様であり、テルアビブの街は多数の爆撃を受けて、徐々に東京空襲後の東京のようになってきている。
早く、この状況を打開しないと、イスラエルでの正常な生活ができない状態になっている。特にカタールの米軍のレーダーが破壊され、警報が出てすぐにミサイルが着弾するようになり、余裕がなくなっている。
逆に、イランでは、イラン国営放送（IRIB）が完全に放送停止したし、テヘラン全域で反乱防止のために設置されたIRGCバシィージュ検問所へ、イスラエル軍によるドローン攻撃が続いている。体制変革の障害を除去している。恐らく、モサドがテヘランでの反政府活動を支援しているはずだ。
そして、米国がイランの石油積み出し港のハルグ島を爆撃したし、米軍の上陸作戦を行うとも言っている。しかし、ホルムズ海峡周辺には全く空爆が確認できない。
米国のアラブ諸国の基地も同様にドローンとミサイルで攻撃され、防御手段がなく、攻撃されるままの状態であり、サウジの基地にあった空中注油機5機が被弾して損傷し、残りの機体はドイツに避難した。ドバイの街もシャヘド・ドローンの攻撃で銀行やタワー、空港などが攻撃されている。湾岸諸国の石油関連施設も破壊されている。
湾岸諸国は、米軍を置いている意味は、安全保障のためであったが、守られていないことに気が付き、米国への配慮を撤回する方向であり、米国から金融資産の引き上げを検討し始めた。今後の投資もしないとした。
サウジのサルマン国王は、イランの攻撃を強く非難しつつも、「報復の権利を保留する」という立場を明確にした。湾岸諸国は皆同じだ。米軍基地があったために攻撃を受けている。
今後、米軍基地を置かないことで、イランとの融和を取り戻す方向にシフトすることになるし、ペトロダラー体制の崩壊をも意味することになる。
しかも、イランの山岳部に、まだ数万基のシャヘド・ドローンと数百基のミサイルが残っていると見られている。この戦争を継続すると、湾岸諸国は焼け野原になるし、淡水化施設を破壊されると生存の危機になる。
そのため、早期に戦争を終結する必要になっている。このため、イスラエルは、イランに戦術核兵器を使用する検討を開始し、トランプ氏も同様な検討を示唆した。
しかし、イランも核兵器を作り終えたと述べている。北朝鮮からの技術移転で、核爆弾を製造した可能性がある。
そろそろ、核戦争後の支援体制を考えていくことが必要になってきたとみる。この地域全体が放射性物質に汚染されることになる。
このため、イタリア軍がイラクから撤退し、メローニ首相がイラン攻撃への参加を拒否したが、核戦争になったら中東にいると被害に会うからだ。聖書を読む人たちには、最終戦争であることが分かるはずだ。
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