中東戦争
ということは、中東でISが崩壊した後、米国は撤退することが確実であり、ロシアがシーア派に付き、米国の武器を買うサウジアラビアが地域のスンニ派のサポートをすることになる。イランやシリアにいるスンニ派民族の自立を助けるために、戦争が起きることになる。シーア派対スンニ派は宿命的な対決状態になる。この戦いを英米が裏で暗躍する。しかし、英米は表に出ない。
サウジは、米国に頼れないので、石油を買わない米ドルリンクを止めて、中国の人民元とのリンクと引き換えに中国を呼び込むことになる。
中国としては、人民元発行高が急拡大してドルとの準リンクも維持困難である。その時に石油とのリンクができるということは、基軸通貨になることを意味しているので乗るしかない。通貨維持に大きなメリットがある。
しかし、このような中露対決を仕掛けていくのが米国である。中国のニ正面作戦化でもある。中国に太平洋戦線と中東戦線に戦力を拡散させていくことが狙いがある。
この時、イスラエルが心配で、つい最近もシリア政府の空軍基地を爆撃しているので、スンニ派を間接的にサポートしている。本当はシーア派ヒズボラがシリア軍の中心であり、それを叩くことであるが、それが裏目に出る可能性を心配する。
このような中東戦争を米国はロシアに仕掛けていくはず。戦争しか米国経済の復活がないからである。
アジアでは、反中国として、アジア諸国の軍備拡張を米国は同盟国に求めてくる。日本の軍備費を今の倍以上にと求めてくる。予算規模は10兆円規模になる。この半分程度が米国防衛産業に渡る。
日本は断ることができない。トランプ次期大統領のドル高円安政策で経済は好調であり、米国内での日系企業工場での利益も順調となり、安倍首相は軍備費の倍増をする。ということで戦争の季節になる。
しかし、その裏では現状ドル通貨の維持が不可能になることが確実であり、この解決には世界戦争しかないことが原因でもある。特に米国がである。
