東京五輪、延期か開催か?G7後に首相「完全な形で実現」の意味

2020.03.17
by MAG2NEWS編集部 NK
 

選手から延期を求める声

東京オリンピックの延期を求める声は、海外のトップ選手からもあがり始めた。「平常通りできるとの確約が得られない限り延期すべき」と主張したのは、陸上男子800メートルで東京五輪出場を目指すガイ・リアモンス選手。安倍首相の「予定通り開催したい」という発言に対して、「間違いなく開催されるという確信を得られなかった」と話し、開催時期については10月以降を希望。可能であれば2021年または2022年まで延期すべきだと主張している。

また、オーストラリアのニック・ビドー・コーチは、「日本が開催できる状況になったとしても、選手団を派遣できるかどうかは各国の十分な検討が必要」と言及。イギリス政府も感染のピークを5月か6月と見込んでおり、延期が妥当のようにも思われる。

東京五輪理事は延期を主張

東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会の高橋治之理事は「1、2年の延期を検討すべき」と主張してきた。2021年は7月に水泳世界選手権が、8月に陸上世界選手権が予定されていることから、「2年後」との考えも固まりつつあるという。高橋理事が主張する「2年後」は、新型コロナウイルスの影響が完全に収束した時期かつ、WHOが示しているワクチン準備期間の目安と一致する。複数の組織委理事が賛同しているが、組織委のなかには「無観客での開催が最も現実的」など反対意見もある。延期案については3月30日の理事会で話し合うとみられている。

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source:毎日新聞NHK産経新聞時事通信日刊スポーツ

image by:Kathy Matsunami / Shutterstock.com

 

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