ショッピングモールのフードコートには、なぜ似たような人気チェーンが並ぶのか――。その背景には、「売れるブランド」をめぐる熾烈な選別と、想像以上にシビアな収益構造があります。外食・フードデリバリーコンサルタントの堀部太一さんは自身のメルマガ『飲食・デリバリー企業向け／業績アップメルマガ』の中で、実際の収支モデルをもとに、フードコート出店のリアルな収益構造と成功条件を整理します。
フードコート出店のビジネスモデル
ショッピングモール出店のモデルは、ショップインの形で出店するモデルとフードコート出店のビジネスモデルがあります。
共に売れる型ができると、基本的には出店開発部隊から引く手あまたな状態になります。
「なぜあのブランドがあんなに展開できているんだろう」と思われるかもしれませんが、確実に売上を取ってくれる再現性の高いビジネスモデル、かつそこに独自性があるブランドは喉から手が出るほど欲しいものです。
その中で今回はフードコート出店に関して、そもそもどのようなコスト構造で、どのような収益モデルになっているのか、ご支援先の事例をもとに見ていこうと思います。
出店が決まる背景
では、どのような形で出店が決まるのか。基本的には、2つの入り口があります。
1. ショッピングモールの出店開発部隊からのオファー
2. 仲介会社からの出店オファー
どちらも常に情報を探していらっしゃいますが、基本的には後者の仲介会社の方が積極的に店を探されています。彼らは同時進行で出店開発のプロジェクトを抱えていらっしゃるので選択肢があるのも魅力。
ご支援先でもショッピングモールに出店されているところは多いのですが、基本的には後者の仲介会社から始まったというケースが多いです。そして「0から1」ができた後は、ショッピングモール自体の開発部隊からのオファーになっていきます。
ただ、オファーがあっても最終的に判断するのはその親元の不動産部門です。彼らからすると提供する売場に対して最大限儲かるブランドを入れたいもの。
その結果、金太郎飴的なスターバックス、マクドナルド、丸亀製麺に代表される大手チェーン店ばかりになってしまっているのですが、このあたりは不動産チームと出店開発チームとのせめぎ合いになっています。
基本的な条件設計
・家賃
フードコートは座席が共有スペースということもあります基本的に坪数に対する家賃は高いです。
厨房の坪数としては7～8坪くらいが多いと思います。これに対して坪家賃4万～6万円という設定は、大都市圏以外でもよく見る数字になってきました。
7～8坪で家賃も30万円～50万円くらい。
おや、意外と低いんじゃない？となるのですが、ここに色んな固定費が乗ってきます。
- 共益費
- 経常販促費
- 駐車場負担金
- 駐車券読取機
- インプット端末
- 入金機使用料
- 両替機使用料
- 店長連絡会費
- デジタル従業員証
結局これを足すと結構な金額になります。
共益費の方で別途坪1万円はかかってくるので結局上記の1.3～1.5倍程度になり、40万円～60万円くらいになってきます。またそこに、物件によっては加重賃料が発生します。売上いくらまでは8%、それ以上は7%みたいなやつですね。
いつもの感覚で「家賃比率10%で良いかな？」と考えると詰みます。それが下記が理由です。
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