調査会社ギャロップが2015年に出したテレワークに関する調査によると、アメリカでは37％の従業員が在宅勤務などのテレワークをしており、ここ10年ほどで推奨する企業が増えているしていることが伺えるという。仕事内容にもよるがその時々でフレキシブルに取り入れる企業はかなり多いようだ。
また興味深い・・・というか、この件に関連して極めて重要な発見は、そうしたテレワークをする従業員は、大学卒業以上の学歴を持つとか、年収が高い人（よりクリエイティブなお仕事についている人）に多い傾向があるという。
具体的には、テレワークをすると回答した大学卒業以上の学歴を持つものは55％で、大学卒業学歴を持たない人では26％。
年収7万5,000ドル以上は52％で、（1ドル100円換算で750万円）それ以下の年収は26％。
ホワイトカラー職は44％で、ブルーカラー職は16％。
ホワイカラー職には、役員や管理職レベル、専門職、技術者、セールスや総合職が含まれている。
さらに、テレワークの効率性に対する質問では58％が効率的と答え、仕事がより捗ると回答したのは16％、捗らないとの回答は20％と、効率が良いという回答のほうが過半数を超える結果となっている。
（ご参考）
・In U.S., Telecommuting for Work Climbs to 37%
インターネットが普及し、テレワークへの関心も高まっているアメリカでは、このあたりの調査にも様々なものが登場し、IT化やバーチャルデスクの推進に関する話題は尽きない。
また、知的労働が増え、多くの人々がよりクリエイティブにならなくてはいけなくなったことも、この背景にあるだろう。
