ZOZOから大手アパレルショップが撤退、その理由に隠された本質

 

問題の本質

ところが、こうしたネット販売に積極的なお店のネット売上は、もう何億円、何十億円という数字に達しています。今さらやめるわけにはいきません。やめれば、急激に売上が下がるからです。

しかし、大手ブランドが退店する問題の本質は、ここにあるのではありません。今起こっている問題の本質は、「価格決定権」にあるのです。

一見、ネットでの価格決定権はネットへの出店社の方にあるように思えます。しかし、モールでのセールは、出店社の意思ではありません。販売手数料も、モールの都合で上がっていきます。明らかに価格決定権はモール側にあるのです。

ですから、ZOZOタウンから退店する大手ブランドが出てくるのは当たり前です。退店を決めたブランドは、ZOZOに頼らなくてもネット販売を行う自信があります。自社に価格決定権がないことが許せないのです。

一方、モール頼りのブランドはどうでしょう。退店しても、それまでのような売上が確保できる自信はありません。価格決定権がモールにあっても、退店をするのがむつかしいのです。スポーツショップもこれと同じ状況に陥っているところがあるかもしれません。

さらに、モール頼みのネットショップにはもう1つの問題があります。それは、「顧客リストが入手できない、ということです。モールは、出店社に購入者のメールアドレスを知らせてくれません。顧客リストをお店が自由に使えない仕組みになっています。うまいこと考えましたね。

ネットの商売は、顧客リストこそ最大の財産です。その情報を渡してくれなければ、ネット販売をしている意味がありません。お客様との本当のつながりができにくくなります。本当に大きな問題です。

では、この2つの問題に対して、ネットショップはどのように対処したらいいのでしょう。

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