ZOZOから大手アパレルショップが撤退、その理由に隠された本質

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大手アパレルブランド数社がZOZOTOWNから退店することが話題となっています。なぜそのような騒動が起きたのでしょうか。今回の無料メルマガ『がんばれスポーツショップ。業績向上、100のツボ!』では著者の梅本泰則さんが、その問題の本質を考察するとともに、大手ECサイトと手を切り売上を立てる方法をレクチャーしています。

ネットショップの2つの問題

ZOZOタウンと出店社との間で、ちょっとしたアツレキが生じています。原因は、「ZOZOARIGATOという会員割引の価格戦略を打ち出したことです。この政策に反対の意を表明して、いくつかの大手アパレルブランドが退店することになりました。どうしてこんなことになったのでしょう。表向きは、「値引き販売によるブランドイメージが悪くなるから」ということです。しかし、本当の理由は別のところにあるような気がします。

2月25日付の中部経済新聞に、こんな記事がありました。

EC市場が拡大し、小売業者のインターネット通販への依存度が進んでいる。公正取引委員会が昨年実施した調査では、米アマゾン・コムなどを念頭に不満が生じても販売をやめられないと答えた小売業者が約7割に上った。

そうなんです。楽天、ヤフー、アマゾンといった大手ECモールに出店して売上を伸ばしてきたのはいいけれど販売をやめたいと思ってもやめられないということを言っています。

では、どうして販売をやめたいのでしょうか。そして、どうして販売がやめられないのでしょうか。

販売をやめたいのは、いくら売っても儲けが出ないからです。確かに、大手モールに出店してうまく販売すれば、売上は伸びます。ところが、出店手数料や販売手数料がばかになりません。そのうえ、モールが時々行う「セール」や「キャンペーン」に付き合うと販売価格を下げなければいけません。メールマガジンの発行も、もう無料では行ってはくれません。さらに言えば、ネットでは激しい価格競争が繰り広げられます。ぎりぎりの価格で勝負をしているお店も多いです。

こうしたことから、売っても売っても利益がとれなくなってしまうという状態に陥ります。ですから、もう出店をやめたいと思うお店が出てくるのは当たり前です。

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