北方四島が日本の領土に。核戦争で崩壊するロシアと「プーチン後」の世界

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2022年、ロシアのウクライナへ軍事侵攻で大きく毀損された世界秩序。第3次世界大戦勃発の危機も懸念されていますが、国際社会は今後、どのような困難を経験することになるのでしょうか。今回のメルマガ『国際戦略コラム有料版』では日本国際戦略問題研究所長の津田慶治さんが、核戦争によるロシアの崩壊をはじめ2023年以降の世界を大胆予測。さらに各国が直面しうるさまざまな問題とその解決策を考察しています。

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2023年はロシア敗戦と米国リセッションで波乱の一年に

2022年を振り返り、2023年以降を予測する。2022年はウクライナ戦争とインフレ、円安の年と記憶されることになりそうだ。2月24日のロシアのウクライナ侵攻で戦争が始まり、今も続いている。2023年は、ロシア敗戦と米国のリセッションでたいへんなことになりそうだ。

「P0696.2021年の振り返りと2022年の見通し」で2022年以降を見通したが、ロシアが戦争に踏み切ると予測したが、2月24日にウクライナ侵攻を開始した。

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この見通しで、「優秀な人たちは日本を離れ、世界で活躍してほしい。日本に残る人たちは、貧しくともそれなりに幸せな人生を送るために日本の構造を変えていくことが必要になっている。」としたが、2022年は、150円の円安で、日本の貧しさを思い知ったはずである。特に海外旅行をすると、思い知らされる。

「年後半、米国の利上げ開始で、業績相場となる期待はあるが、そうならないと流動性危機が起き、株の暴落にもなる」としたが、株価の下落にはなったが、暴落になった感じではないが、2023年には、暴落になる。米国はリセッションも起こる。

「中国の経済も2021年にピークを打った可能性が高い。2022年は、米国経済が下降すると、中国経済も下降することになる」はほぼ、見通しの通りである。

「特に中国というより、ロシアが主導して、世界を混乱に陥れて、戦争になる可能性もある」としたが、中東ではなくウクライナ侵略戦争になってしまった。

「世界の景気が下降すると、碌なことはない。その景気後退が起きるのが2022年のような気がする」は2023年も継続していく。

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