ピザハット約4億円の大赤字、宅配ピザ御三家で分かれた明暗

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いわゆる「宅配ピザ御三家」の明暗が鮮明になりつつあるようです。今回の無料メルマガ『店舗経営者の繁盛店講座|小売業・飲食店・サービス業』では店舗経営コンサルタントの佐藤昌司さんが、ピザハット凋落の訳とドミノ・ピザ躍進の原動力について詳しく分析、紹介しています。

宅配ピザ業界で明暗。ピザハットが凋落しドミノ・ピザが躍進したワケ

宅配ピザ業界では、「御三家」と呼ばれる「ピザーラ」「ドミノ・ピザ」「ピザハット」が市場をけん引していますが、近年は御三家の中でも優劣が鮮明になってきています。

御三家の中で特に厳しい状況に置かれているのがピザハットです。ピザハットを運営する日本ピザハットが発表した決算公告によると、同社の2018年3月期の純損益は3億9900万円の赤字(前年は4000万円の黒字)でした。厳しい経営状況にあることがわかります。

ピザハットが日本で現在のスタイルで営業を始めたのは1991年。日本ケンタッキー・フライド・チキン(現日本KFCホールディングス)が宅配ピザとしてピザハット事業を始めたのが最初です。主力のケンタッキーフライドチキン(KFC)に次ぐ事業として成長が期待されましたが、残念ながらKFCほどには育たず、次第に経営は困難を極めるようになりました。立て直しが難しいことから、日本KFCホールディングスは昨年6月、日本ピザハットをエンデバー・ユナイテッド社の投資ファンドに売却することを余儀なくされています。

ピザハット事業は赤字で苦しんでいました。変則決算や事業セグメントの変更などがあるものの、売却前の10年間でセグメント利益が黒字化したのは2回だけです。店舗数は長らく伸び悩み、概ね350~370店で横ばいで推移していました。07年11月期に211億円あった売上高は、売却前の17年3月期には147億円にまで減っています。およそ10年で3割減った形です。

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ピザメーカーなどでつくるピザ協議会によると、17年度のピザ宅配店・ピザ専門店の市場規模(メーカー製品利用分を除く)は前年度比3%減の1358億円と2年連続で前年度を下回っています。近年は限られたパイの奪い合いが続いていました。そうしたなか、ピザハットは競合店との競争に勝つことができなかったといえます。

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