激怒し罵倒する狂乱トランプ。空爆「大成功」に異を唱えるメディアを「クズ」呼ばわりして当たり散らす男は現代の“リア王”か？

B-2と似た現在開発中の貫通打撃ステルス爆撃機

■B-21 レイダー

B-21は、現在開発中の両用の貫通打撃ステルス爆撃機。B-21はB-2と似ているが、やや小さく、センターの嘴状のドームが特徴的である。空軍は新しいソフトウェア全体設計を早く仕上げるためにオープン・システム・アーキテクチャー〔システム仕様の公開制〕を採用した。空軍は、B-21を遠隔発射と直接攻撃の両方の兵器の幅広いミックスを採用できるようにするつもりだと言っている。

B-21はLRSO〔長距離スタンドオフ兵器＝敵の射程圏外から空中発射可能な核弾頭搭載巡航ミサイル〕と重量爆弾とを搭載すると予想される。B-21は無人で飛行することが可能になるかもしれないが、現在は有人操縦を前提にしている。空軍は少なくともB-21を100機購入する計画で、2020年代半ばから導入されるだろう。

空軍の見通しでは、B-21は、2010年価格基準で100機調達した場合に1機当たり5億5,000万ドル〔約794億円〕である。B-21は「飛行試験ベッド」上で2,020回以上の出撃を繰り返してきた。

ノースロップ・グラマン社は2024年末に「低率初期生産」〔少量生産の段階のコスト評価〕で第2位を獲得している。議会は2025年度にB-21の調達、リサーチ、開発、試験および評価のために要求された53億ドルを承認し予算配分した。

議会の米国戦略態勢委員会の最終レポートは、B-21を追加購入し給油機の支援に充てるよう勧告した。2025年3月に米戦略司令部は議会に対しB-21は潜在的に145機が必要だと証言した。いくつかの外部組織は、空軍は現計画の100機でなく、少なくとも200機が必要だと言っている。（中略）

冷戦期とは違って、米爆撃機は日々常時、核兵器を搭載するわけではない。何人かの空軍幹部は、そのような改めて警戒態勢を取らなければならない爆撃機は、マンパワーとインフラストラクチャーの必要性を増大させるだろうと主張してきた。

2022年度国防権限法第1,651節は、ICBMが不在の場合に空軍が改めて警戒態勢を取る場合のコストとインパクトについて研究するよう要請した。（中略）

最近、何人かの外部の分析家と空軍高官が、基地を強靱化して潜在的な敵ミサイル攻撃に対する防護を強化するとともに、補給態勢を改善しシェルターを刷新する可能性を提起してきた。何人かの議会メンバーも、インド太平洋にある空軍基地の部隊配置、カモフラージュ、秘匿性を含めた強靱化と「受動的防衛策」について議論した。

議会メンバーは、空軍の主要作戦基地のインフラ強化に投資すべきか否か、また兵力の分散を支持するために、より小さな基地についても同じようにすべきか否かについて考慮するだろう。

太平洋の前進基地の抗堪性を強めるには、空軍がより多くの発電力、備蓄、配送が必要だし、相互通信能力と補給の改善が必要だと、何人かの退役軍高官は指摘している。

（メルマガ『高野孟のTHE JOURNAL』2025年6月30号より一部抜粋・文中敬称略。ご興味をお持ちの方はご登録の上、6月分のバックナンバーをお求めください）

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