日本をゆがめ続けてきた検察と既存マスコミの偏向報道
この「既存メディアの犯罪」については、枚挙にいとまがありません。
近年でも、朝日新聞と検察が組んで仕掛けた「カルロス・ゴーン逮捕」や、同じ朝日新聞の大阪本社が大阪地検と組んで仕掛けた「財務省帳簿改ざん騒動」などが記憶に鮮明に残っています。
ちなみに後者を「騒動」と書いたのは、この件について検察は後に「犯罪の嫌疑なし」と断定しているからです。
犯罪の嫌疑が無い情報を新聞に流して、検察と朝日新聞は大騒ぎを起してしまったのです。その結果、当初「改ざんの実行者」とされた人物が自殺してしまいます。
検察は事件化して裁判にすると、万一無罪になったような場合に自らの責任問題が生じますが、マスコミリークで書かせることで、安全な場所から社会的な騒ぎを引き起こそうとしたわけです。
検察の姿勢は論外ですが、これに乗っかって新聞紙面で騒ぎを主導した朝日新聞の姿勢も犯罪的と言えます。
この報道に追随した他の新聞社や新聞情報を元にテレビ番組を作った人々も同罪でしょう。オリンピックの――（メルマガ『辛坊治郎メールマガジン』2024年11月29日号より一部抜粋。辛坊氏が東京五輪、河井夫妻買収事件、袴田事件、加古川女児殺害事件における既存マスコミと検察権力の腐敗ぶりを斬るこの記事の続きは、ご登録のうえ楽しみください。今月配信分バックナンバーを含めて初月無料ですぐに届きます）
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