怒りや不快感を示すことも…商談の交渉はメールでも可能なのか?

 

 

ひとつは、「返信するまでに時間を置くことができる」こと。

もうひとつは「相手の反応が見えない」ことです。

こちらからの提案や依頼について、どう回答するか、時間をかけて検討されたくない場合、あるいは、こちらの提案に対して相手がどのように反応するかを見て、新たな提案をしたい、といった場合は、メールでの交渉は向きません。

こちらから送る場合だけではなく、相手からメールが来た時も要注意です。

メールで意思を確認された場合、相手方には、こちらからの返信の内容をみてから、時間をかけて次の展開を考える思惑があることが考えられます。

たとえ、相手がメールでの返信を希望していても、折り返しを電話で行ったり、「その点は、重要なことですので面談で話し合いましょう」と提案したり、したほうが良い結果が得られることがあります。

交渉は、よくボールのやり取りに例えられますが、自分がボールを投げるターンでは、その都度、メール、電話、対面と、どの手段によるのが有利になるのかを考えつつ、切り替えを検討することが重要なのです。

交渉を面談で行うか、電話で行うか、メールで行うか、それ自体も交渉の駆け引きの中に含まれている、ということですね。

image by: Shutterstock

 

弁護士谷原誠の【仕事の流儀】
人生で成功するには、論理的思考を身につけること、他人を説得できるようになることが必要です。テレビ朝日「報道ステーション」などテレビ解説でもお馴染みで、「するどい質問力」(10万部)、「弁護士が教える気弱なあなたの交渉術」(アマゾン1位獲得)の著者で現役弁護士の谷原誠が、論理的な思考、説得法、仕事術などをお届け致します。
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