アップルもアマゾンもやっている。トップ企業が高業績をあげる“必須要件”とは

 

勝つマネジメント

そんなアメリカの労働環境のなかで、特に印象深い企業があります。それは少し古い話になったかもしれないのですがジャク・ウェルチが指揮をとっていたGE社の“人材解雇”のすさまじさで。ウェルチは「ナンバー1、ナンバー2戦略」を唱えて、その条件を充たさない事業は撤退、閉鎖、売却を行うことを徹底しました。

このこと自体は、多くの優良企業がカリスマ経営者や官僚化した組織に引きずられ、過去の栄光から覚めず陳腐化した業種に拘って革新できず、企業破綻に至らしめる現実があるので、適切なマネジメントといえます。

ウェルチが企業の目的としたのは「勝つこと」で、それも絶対優位がかなえられる「ナンバー1もしくはナンバー2」となることでした。

そのためにとられた戦略が、よく知られるようになった「選択と集中」で、自社が持つ“経営資源の強み”を見極めて「ナンバー1、ナンバー2」の事業かもしくはなれる事業にのみに資源を集中させました。

「ナンバー1、ナンバー2戦略」でないまたなれない事業に所属する人材は、売却であれば移籍先に席はあるかもしれないけれど、撤退、閉鎖するとなれば、ほぼ全員が職を失ってしまうことになりました。

では、残れた人が安穏でいられたかというと「ナンバー1、ナンバー2」を維持するためまたなるために、より高い要求がなされたのでした。

それはどんなものかというと、自己研鑽の環境が整えられ支援されているとはいえ、毎年下位10%と評価された者には解雇が待っていました。

けれど、上位20%であると評価されたならば、称賛と格段の高報酬と高率のストックオプションが付与されてたのです。ただウェルチが行ったのはこれだけでなく、価値観の共有を重視しました。

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