ナイキも着目したデジタルアイデンティティ
こうした動きに有名ブランドも関心を持ち始めています。いち早く目をつけたのが「ナイキ」。
彼らは、その証拠に最近、RTFKT（アーティファクト）という会社の買収を発表しました。アーティファクトは既存のブランドの世界をオールドワールドと表現し、デジタル上に必要なアイテムをNFTとして提供しています。
つまり、ナイキはこういう感度の高いアイテムをデジタル上に作れるノウハウを手に入れるために同社を買収したわけです。言うまでもなく、それはナイキのシューズをNFTの世界でも浸透させようというわけです。
注目していただきたいのは、彼らの説明。「ナイキは靴を売っている会社ではありません」。そして、こう続けるのです。「ライフスタイルを提案している会社なのです」と。
かつて、マイケルジョーダンにそのシューズを履いてもらったのは、そこに憧れのライフスタイルがあったから。未来を想えば、憧れの対象もそれだけではない。多様化するだろうと。
例えば、eスポーツのプレーヤーなどに憧れる人が出てきた時に、ナイキはしっかりそことも連携していく。なぜなら、人々の憧れのライフスタイルを提供していく会社だからというのです。
VRも含めて広く、デジタルアイデンティティが問われている
デジタルアイデンティティは何もメタバースに限った話ではありません。その証拠に、VRのデバイス「Meta Quest 2」は世界で2,000万台、普及しているといいます。
この数字が何を意味するか。國光さんはそこで「PS5」の販売台数と比較して説明しており、その数も2,000万台である。つまり、それだけ一般的なインフラとして整っているという現実。そして彼はこう話します。
「『Gorilla Tag』を知っていますか？」と。
これは、VRの中でゴリラの格好をして鬼ごっこをする、それだけのゲームです。しかし、アクティブユーザーは260万人を数えている。ゆえにそれが商売にもなる。それ用のゴリラのスキンは、実に日本円にして、40億円も売れている計算になります。
メタバースやNFTに限らず、そもそも、デジタルの中で確固たる自分のアイデンティティを確立することが大事な時代。そこに関連して企業は何ができるかを考えるべきで、それを変な話だけど、自分たちの主義主張がどこにあるのかを考えるべき時に来ていることの証でもあります。
しかも、それは遠い世界の話ではないから今のうちに準備しておくことが大事なのです。
※ 本記事は有料メルマガ『週刊145マガジン「腹割って話そうぜ！」まぐまぐ!出張版』2023年4月10日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会に初月無料のお試し購読をどうぞ
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