国産の食料品で自国民の食べ物をどれだけ賄えているかを示す「食料自給率」には、カロリーベースと生産額ベースという2つの指標があります。飢えを心配するケースで重要なのはカロリーベースの指標で、日本は先進国最低レベルの38％しかありません。戦前は86％、1970年でも60％あった自給率はなぜこれほど下がってしまったのでしょうか。今回のメルマガ『池田清彦のやせ我慢日記』では、CX系「ホンマでっか!?TV」でもおなじみの池田教授が、その“元凶”について解説。南海トラフなどの大災害に備えた備蓄に加え、根本的に自給率を改善させる方策の必要性を訴えています。
米を作って食料自給率を上げよう
11月に『食糧危機のウソ八百』（仮称 ビジネス社）と題する本を出版する予定である。日本の食料自給率はどんどん下がり、カロリーベースで38％（2022年度）しかなく、自然災害や戦争などで外国から食料が輸入できなくなれば、国民の大半は飢餓に直面するだろう。というわけで、なぜ食料自給率は下がったのか、食料自給率を上げるにはどうしたらいいかを考えてみようというわけである。
カロリーベースの食料自給率は、所謂先進国の中で日本（もはや先進国とは言えないかもしれないが）は最低レベルで現在38％である。自給率が高いほうから、カナダ221％、オーストラリア173％、フランス117％、アメリカ115％、ドイツ84％、イタリア58％、イギリス54％となっている。日本の自給率がいかに低いかがわかる。
カロリーベースの自給率は、1人1日当たりの国産供給熱量/1人1日当たりの供給熱量×100で算出される値で、国民に供給される食物の熱量（カロリー＝エネルギー）に対する、国産供給熱量の割合である。日本は現時点で供給カロリーが2426kcalで、国産供給カロリーは918kcalである。ここから計算すると自給率は37.8％となる。供給熱量は実際に口に入ったものばかりではなく、残飯や賞味期限切れとなって捨てられている食品も含まれているので、こういった無駄を省けば2100kcalくらいには下げられるので、それだけでも自給率を6％近く改善できる。
実際、戦前の1936年度の供給熱量は2075kcal、自給率は86％で、戦後の食糧難の時の供給熱量は1448kcal、自給率は88％であったことを考えると、供給熱量は2100kcalくらいで、十分生きていけるだろう。もっとも1946年の1448kcalは異常に低く、別のデータによると摂取熱量は、実際は1903kcalとも言われ、差し引きの455kcalは統計に残らないヤミ食品だと考えられる。
食料自給率にはカロリーベースの他に生産額ベースでの値もあり、これだと、カナダ118％、オーストラリア126％、フランス82％、アメリカ90％、ドイツ64％、イタリア84％で、日本は63％である。生産額ベースで見ると、日本もそれほど悪くないが、実際に飢えに直面した時に、問題となるのは必要なカロリーを摂れるかどうかなので、食料の安全保障を考えるときに重要となるのは、カロリーベースの値である。
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