新型コロナウイルスの影響で急速に広まった遠隔医療。日本でも多くのサービスが提供されていますが、IT大国の韓国では少し足並みが遅れていたようです。その理由と、現在韓国でも使われ始めた遠隔医療アプリを作り上げた25歳の医学部生のインタビューを、韓国在住歴30年を超える日本人著者が発行するメルマガ『 キムチパワー 』が紹介しています。
25歳の医学部生が始めた遠隔医療アプリの先見性
韓国最大の遠隔医療、代表は25歳の医学部生。朝鮮日報ベースでご紹介したい。
「OECD加盟国の中で遠隔診療が可能な国は何か所でしょうか？」
ドクターナウのチャン・ジホ創業家がむしろ記者に質問してきた。意外な質問に詰まっていると、「38か国のOECD加盟国のうち、何か国が非対面診療を許可しているのでしょうか？」と再度尋ねる。
「半分ぐらいではないでしょうか。20社？」という記者（朝鮮日報）の回答にチャン創業家は、「多くの人がそう思っているのですが。実はOECD38か国のうち37か国が許容しています。韓国以外、全部やっているんです。日本も以前は再診（2回目の診療）から遠隔診療を許可してましたが、今回の新型コロナウイルス感染症の時からその規制を取り外しました。G7諸国はすべて初診（最初の診療）から遠隔診療を許可しています。」
1997年生まれで漢陽大学医学科を休学したチャン代表は、いわゆる「若気の覇気」の創業だけではない。緻密な計算と計画、そしてかなり長い時間と試行錯誤に耐えた創業だったということを90分間のインタビューで悟ることになった。
ドクターナウは2022年6月、投資の氷河期に400億ウォンの投資を誘致した。今年25歳のチャン・ジホ創業家は2022フォーブス選定、30歳以下のアジアリーダー30人でもある。ドクターナウはスマートフォンのアプリで医師の診療を受け、自宅まで薬を届けてもらうサービスだ。病院や薬局に行かなくても、医療を受けられるようにサポートするスタートアップだ。韓国は遠隔診療が不法だが、現在はコロナパンデミックで例外的に許容している状況だ。
2022年第2四半期基準で、ドクターナウの累積利用者数は600万人、累積ダウンロード数は300万件。提携医療機関数は1,500か所。ドクターナウでは内科・耳鼻咽喉科・小児青少年科・皮膚科など20の診療科目をサービスしている。
チャン代表は「韓国が遠隔診療では遅れました」と言う。しかし、表情からは失望を感じなかった。遅いだけに、アメリカや日本の遠隔診療よりも良い遠隔診療アプリを作るということでもある。例えば、米国は診療から薬配達までそれぞれ異なるアプリが市場を掌握しているため、消費者は複数のアプリを転々としながら遠隔医療を受けることになる。ドクターナウでは一度に行われる。