(3) 過去のデータを調べてみましょう
すぐ上の(2)でも少し見ましたが、このメルマガの最後に、「過去20年における株価の大幅な上昇局面と、その後の下落」について調べてみました。
ここでの「大幅な上昇」の定義は、「年初来高値を上に抜けて、３ヵ月以上連続して上昇した場合」とします。
そして「上昇率」は、上昇前の安値から最高値までで計算します。過去20年の月足チャートで調べました。
上昇１．2005年４月～2006年４月（13ヵ月）
・上昇要因：プチバブル
・株価：10,770円～17.563円
・上昇率：63.1％
下落１．2006年４月～2006年６月（３ヵ月）
・下落要因：プチバブル崩壊
・株価：17.563円～14,045円
・下落率：20.0％
上昇２．2006年６月～2007年２月（９ヵ月）
・上昇要因：プチバブル２
・株価：14,045円～18.300円
・上昇率：30.3％
下落２．2007年６月～2007年８月（３ヵ月）
・下落要因：サブプライムローン問題
・株価：18.297円～15,262円
・下落率：16.6％
ただし、この後はサブプライムローン問題からリーマンショックの大暴落へ。
上昇３．2009年２月～2009年８月（７ヵ月）
・上昇要因：リーマンショックからの回復
・株価：7,155円～10.767円
・上昇率：50.5％
下落３．2009年８月～2009年11月（４ヵ月）
・下落要因：民主党政権への失望
・株価：10.767円～9,076円
・下落率：15.7％
上昇４．2012年10月～2013年５月（７ヵ月）
・上昇要因：アベノミクス
・株価：8,488円～15.924円
・上昇率：87.6％
下落４．2013年５月～2016年６月（２ヵ月）
・下落要因：バーナンキショック
・株価：15.924円～12,415円
・下落率：21.8％
上昇５．2014年10月～2015年６月（９ヵ月）
・上昇要因：ｱﾍﾞﾉﾐｸｽ２ ハロウィン緩和
・株価：14,529円～20.952円
・上昇率：44.2％
下落５．2014年８月～2014年９月（２ヵ月）
・下落要因：チャイナショック
・株価：20.946円～16,901円
・下落率：19.3％
上昇６．2017年９月～2018年１月（５ヵ月）
・上昇要因：世界同時株高
・株価：19,239円～24.129円
・上昇率：25.4％
下落６．2018年１月～2018年３月（３ヵ月）
・下落要因：ＮＹ市場の急落
・株価：24.129円～20,347円
・下落率：15.7％
上昇７．2019年８月～2019年12月（５ヵ月）
・上昇要因：ＮＹ株高
・株価：20,110円～24.091円
・上昇率：19.8％
下落７．2020年２月～2020年３月（２ヵ月）
・下落要因：コロナショック
・株価：24.091円～16,358円
・下落率：32.1％
上昇８．2020年10月～2021年２月（５ヵ月）
・上昇要因：コロナバブル
・株価：22,948円～30.714円
・上昇率：33.8％
下落８．2021年２月～2021年７月（６ヵ月）
・下落要因：コロナバブル崩壊
・株価：30.714円～27,272円
・下落率：11.2％
上昇９．2023年１月～2023年６月（６ヵ月）
・上昇要因：インフレの本格化
・株価：25,661円～33.772円
・上昇率：31.6％
下落９．2023年６月～2023年10月（５ヵ月）
・下落要因：欧米のインフレ懸念
・株価：33.772円～30,487円
・下落率：9.7％
そして、
上昇10．2023年10月～現在（４ヵ月）
・上昇要因：インフレの本格化２
・株価：30,487円～36.008円
・上昇率：18.1％
となっています。
データの羅列になってしまってわかりにくくなってしまったので、上昇１．から上昇９．までの「上昇期間と上昇率」をまとめてみます。
「上昇期間」
上昇１：13ヵ月
上昇２：９ヵ月
上昇３：７ヵ月
上昇４：７ヵ月
上昇５：９ヵ月
上昇６：５ヵ月
上昇７：５ヵ月
上昇８：５ヵ月
下落８：６ヵ月
上昇９：６ヵ月
こうしてまとめてみると、上昇期間は、「５ヵ月～９ヵ月」ということがわかりました（例外が13ヵ月）。
ということは、現在が「４ヵ月」なので、「少なくとも、あと１ヵ月は上昇基調が持続する」ということになります。この調査からは、
「若干の調整を入れながら、ＦＯＭＣが利下げを開始するであろう『３月』か、本決算が出尽くす『５月』くらいまでは上昇基調が続くのではないか」
という推論が成り立ちます。
次に、上昇率をまとめてみます。
「上昇率」
上昇１：63.1％
上昇２：30.3％
上昇３：50.5％
上昇４：87.6％
上昇５：44.2％
上昇６：25.4％
上昇７：19.8％
上昇８：33.8％
上昇９：31.6％
こうしてまとめてみると、上昇率は、「30％～63％」ということがわかりました（両端の「87.6％」と「19.8％」を例外として除外しました）。
ということは、現在が「18.1％」なので、「少なくとも、上昇率が30％になるまでは上昇基調が持続する」
ということになります。この調査からは、
「若干の調整を入れながら、30,487円 × 1.30 ＝ 39.633円くらいまでは上昇基調が続くのではないか」
という推論が成り立ちます。
ここでの調査からは、「３月から５月に向けて、上昇基調が持続する」という結果が出ました。
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