＜北陸・中部（北側）地方＞
北陸・中部（北側）地方は全体的に住宅の供給数が減少し、購入競争倍率が上がります。そのため、2021年に無理してマイホームを購入するのではなく供給が回復するまで“待ち”がよいでしょう。
＜中部（南側）・近畿地方＞
中部（南側）・近畿地方では、愛知や奈良、和歌山で住宅供給が減少し、競争倍率は高くなります。奈良、和歌山では供給が回復するまで“待ち”ですが、愛知の都市部のマンションなどは在庫があるうちに購入を検討するのもよいでしょう。
＜中国・四国地方＞
中国・四国地方では島根、岡山、広島、山口、愛媛で競争倍率が高くなることが予想されます。広島市の中心など都心部以外のエリアについては、2021年のマイホーム購入は“待ち”がよいでしょう。
＜九州・沖縄地方＞
九州・沖縄地方では全般的に競争倍率が上がります。特に沖縄、福岡、大分の地価上昇エリアは早めに購入を検討してもよいでしょう。
2021年はマイホームの供給数が減少し、購入希望者が減らなければ、どの都道府県でも需要の方が多い状態になる可能性が高いです（競争倍率が上がる）。
実際には、コロナの影響で賃金が減少したり、先行きがみえない状況で35年ローンは組めないなど需要の方も減少することが想定されますので、今回分析した数値データよりは競争倍率は低くなると考えます。
最後に、この分析はあくまで過去の統計データを基にしたものであり、各建設業者や各都道府県の個別の情報などを加味したものではない、あくまでおおまかな分析であることをご承知おきください。
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