しかしさらに意外だったのは2018年以内も含め、2020年までであれば戦争が起こるのではないかと考えている米国人は回答者全体の約6割強にも登り、戦争を回避できると回答したのは約3割に留まった。
つまり米国内では戦争はここ1年以内というように、すぐに起こるとは感じている回答者は少ないが2~3年以内には戦争が起こると感じている米国人が非常に多いという結果になった。
このように米国国内では7割弱の大学生が直近ではなくともいずれ「新・米朝戦争勃発」の可能性はあると考えているという結果が出た。さらにその世論を米国政府が慎重にコントロールしている可能性について分析をした古畑准教授のレポートであったが、日本人だけでなく米国本土の米国人にとっては、朝鮮半島において、すぐ戦争が勃発するとは考えてはいないが、戦争自体はいつか起こるであろうとことを肌で感じてきているのではないだろうか。(古畑貴志、箙隆、石田健二、宮塚コリア研究所事務局)
古畑貴志(Takashi Furuhata)
Ph.D。米国ワシントン大学にて統計学で博士号取得、同大学で後輩のボブサップの通訳を務めたことも。ハワイ大学、ユタ大学での米国国防総省との共同研究から米国軍関係にコネクションを持つ、日本三大総合商社の1つでマネージャーを経験、キックボクシングのプロライセンスを持つ。在米生活19年、モンゴル金融経済大学(University of Finance and Economics in Mongolia)准教授。
箙 隆(Takashi Ebira)
岐阜市出身。現在ソルトレーク地域短期大学(Salt Lake Community College)人文学科准教授。専門は応用言語学。