大塚 「ところがなんです！ 厚生労働省の調査結果では、平日に6時間の睡眠がとれていない人が約48％となってるんですよね」
新米 「つまり、大半の人は寝たくても寝られていない現状にあるってことなんですね」
E子 「そういうことね。週末に2時間以上朝寝をしてしまう人は、平日の睡眠が足りていない証拠ともあるわ」
大塚 「でも、睡眠もいっぱいとれたら、次の日に寝なくてもよいってことにはならないわよね」
新米 「僕も、今日いっぱい食べたから、明日は何も食べなくて大丈夫ですとはなりませんね」
大塚 「何、言ってんのよ！ あんた、当たり前でしょ」
E子 「人には体内時計があるので、寝るべきタイミングに適切な量の睡眠をとることが、体内の生活リズムを守ることにつながるから大事なのよね」
大塚 「睡眠は、量とタイミングが重要ってことですね」
E子 「EUの指令ではインターバル時間は11時間らしいけど、今後、日本でも11時間が浸透するかは見ていくことになるわね」
大塚 「ヨーロッパでは、インターバル制は『空気のような制度』で普通守れているらしいわ。やっぱり日本は働きバチなんですかね」
E子 「そう言う意味では、日本でこそ生きてくる制度だといえるのかもしれないわね」
大塚 「『過労死』は英語でも『KAROSHI』として輸出されてしまって、日本の汚名のような言葉になってるわ」
新米 「汚名返上にもなればいいですね」
「勤務間インターバル制度導入事例集」 ＊ 厚生労働省
過重労働対策については多くの企業における重点テーマとなっていますが、2017年3月28日に示された働き方改革実行計画の中で「勤務間インターバル制度」が盛り込まれ、2019年4月にも努力義務化が検討されています。
それまでの間、日本はこの勤務間インターバル制度を導入する中小企業への助成金の活用や好事例の周知により、取組みを推進することとしており、今回、好事例として、「勤務間インターバル制度導入事例集」が公開されました。
内容としては、7社（ユニ・チャーム株式会社、株式会社フレッセイ、TBCグループ株式会社、KDDI株式会社、社会福祉法人聖隷福祉事業団 総合病院 聖隷三方原病院、AGS株式会社、本田技研工業株式会社）が事例として紹介され、勤務間インターバル制度の実施状況、導入の経緯、期待される効果と課題が記載されています。例えば、KDDIについては、日本の勤務間インターバルの先駆けとなった会社として取り上げられており、11時間のインターバルを健康管理の指標として使っているなど、会社としての狙いなどが記載されています。
製造業、卸売業・小売業、サービス業、医療・福祉など様々な業種が記載されており、これからインターバル制度の導入を検討する企業においてはこの事例集は参考になるでしょう。
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