毎回時間をかけてきちんとミーティングを行っているにもかかわらず、その効果が実感できないという企業があるとしたら、それは意識すべき方向に誤りがある可能性が高いようです。今回のメルマガ『石川和男の『今日、会社がなくなっても食えるビジネスパーソンになるためのメルマガ』』では、6つの仕事を掛け持ちする時間管理の専門家であり建設会社の役員も務める石川和男さんが、ミーティングを実のあるものにするため意識すべき3つのポイントを紹介。さらに本物の「ミーティング力」をつけるため、毎回かならずすべきことをレクチャーしています。
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年初めのミーティングで、最高のスタートをきるために意識するべき3つのこと
2021年があと少しで終わりを迎えようとしています。どのような1年だったでしょうか。
今年の目標は、会社として達成できましたか。まとまりあるチームで仕事を円滑に進めることができましたか。
仕事をチームで進めるにあたり、必要なのは利益に直結し、実りのあるものになっているミーティングです。今回は、ビジネスパーソン必須の「ミーティング力」についてお伝えします。
ミーティングは参加者の時給分よりも利益をもたらしているか？
以下のような会社は、ムダなミーティングをしています。
- ミーティングになってから議題を考えはじめる
- 事前に資料が配られていない
- ミーティングの内容を事前に参加者に伝えていない
- 議題の内容に対して、参加者の人数が多い
- 今後のスケジュールや業務連絡、懇親会の場所などを伝達する
ミーティング時間はバカにできません。まずは、参加者の時給を考えることから始めてみましょう。総支給額を出勤日数掛ける出勤時間で割れば、おおよその時給が計算されます。
例：600万÷（250日×8時間）＝＠3,000円
社員、提携先スタッフ、外注スタッフと立場は違いますが、働いているということは時間に対する対価が発生しています。
仕事にとって「時間はお金」。個人事業者は強く意識していますが、組織で働く人間がつい忘れがちな原則です。
ミーティングによって失う時間、言い換えればミーティングをしなければ生まれたはずの仕事の時間を、実際に計算したらどれだけの金額になるのか、私はそんなことを常に考えています。
もちろん、会社にとってミーティングは必要です。ミーティングで決めるからこそ組織が一丸となって行おうとする。ビジョンへの意識も高まります。
だからこそ、社員は参加することによって支払う時給分を意識して、ミーティングを有意義なものにしていく必要があるのです。
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