服飾専門学校を出て自立したデザイナーの多くが利益を出せぬ原因

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多くのファッションデザイナーが夢見るのは、メーカーとして自立することです。しかし、自立するにはブランドイメージの構築や生産ルートの確保などの為に莫大な資本が必要となりますし、失敗すれば大量の在庫を抱えるというリスクを伴います。メルマガ『j-fashion journal』では、著者でファッションビジネスコンサルタントの坂口昌章さんが、ファッション専門学校の教育カリキュラムの改革が必要だとし、超現実的な起業プランを紹介しています。

超リアルなファッションビジネス講座の提案

1.海外生産を前提としたビジネスモデル

日本市場で流通しているアパレル製品の輸入浸透率は95%以上。日本のアパレルビジネスは、海外生産が基本になっている。

しかし、若手デザイナーの多くは、メーカーとしての自立を考えている。自分でデザイン、パターンメーキングを行い、生地を仕
入れ、国内で縫製加工をして、国内の小売店への卸売か、ネット販売を考えている。

このビジネスモデルには無理がある。小売店に卸そうにも、小売店が減っている。また、国内生産では、最初から海外生産の商品と比べて価格競争力がない。

国内外のアパレル企業は、それなりの資本投下をしてブランドイメージを構築しているが、若手デザイナーに資金力はない。ファッ
ションショーしたり、合同展に出ていれば、いつかどうにかなるだろう、と考えているのだろうが、現実にはどうにもならない。

デザイナーがメーカー志向なのは、ファッション専門学校等の教育がメーカー志向であることに起因していると思う。学校では、好きなデザインをして、パターンを引いて、自分で縫製する。それを発表会で発表する。

これと同じことを社会人になっても行っている。生地を仕入れて、アパレル製品に加工して、小売店に卸そうというのだ。

私は、ファッション専門学校のカリキュラムを見直すべきと考えている。メーカー志向ではなく、現実的に利益が出る起業プランを設定し、それを目指す教育ができないのだろうか。

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