若年層の雇用悪化や賃金上昇を阻む諸悪の根源のように語られ、世代間の分断を煽るかのように繰り返される「もらいすぎ中高年」という言葉。はたして彼らは本当に「もらいすぎ」ているのでしょうか。今回のメルマガ『デキる男は尻がイイ－河合薫の『社会の窓』』では著者で健康社会学者の河合薫さんが、さまざまなデータを基にその「ウソ」を暴くとともに、すべての世代の日本人が「もらわなすぎ」であるという事実を指摘。その上で、日本人の賃金がこれほど低く推移している根本原因の解明を試みています。
プロフィール：河合薫（かわい・かおる）
健康社会学者(Ph.D.,保健学)、気象予報士。東京大学大学院医学系研究科博士課程修了(Ph.D)。ANA国際線CAを経たのち、気象予報士として「ニュースステーション」などに出演。2007年に博士号（Ph.D)取得後は、産業ストレスを専門に調査研究を進めている。主な著書に、同メルマガの連載を元にした『他人をバカにしたがる男たち』（日経プレミアムシリーズ）など多数。
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「もらいすぎ中高年」は本当か？
「もらいすぎ中高年」―――。
この数年、繰り返されてきた言葉です。はい、その真意は説明せずともおわかりですね。
日本企業の賃金体系は、勤続年数や社内キャリアなどに基づいているので、「長く働く＝年齢が高い」人がたくさんもらうことになる。その結果、50代前半がピークになる山型が維持されてきました。
「45歳定年説」が主張されたり、年功序列へのアレルギーが「これでもか！」と繰り返されるのも、「もらいすぎ」という意識が多くの人たちの共通認識として定着していることの証なのでしょう。
しかしながら、年功賃金を否定する材料として常に使われるのは「アメリカ」との比較です。雇用流動性も同様に「アメリカと比べ」が決まり文句です。
実際には、アメリカ以外の先進国、すなわち欧州にも日本同様、勤続年数で賃金があがる傾向はあるし、「長期雇用」も欧州では決して珍しいことではありません。
イタリア、イギリス、フランスなどは日本より緩やかながらも、右肩上がりです。ドイツは欧州の中でも、長期雇用が一般的で「日本型雇用」に近いとされ、勤続年数10年～20年までは日本より上昇率が高いことが確認されています。
さらに「勤続1～5年」と「勤続30年以上」の上昇率を比較した場合、日本が1.8倍で、ドイツは1.7倍とさほど変わりありません。
一方、日本の入社時と勤続30年時点の処遇の上昇率の推移を見ると、1976年では2.3倍でしたが、1995年には2.2倍、2019年には1.7倍と年功序列的傾向の度合いは低下しているのです。
1997年～2019年までの22年間の男女大卒者の賃金変化率をみると、25-29歳は4.1％上昇しているのに対し、55-59歳は18.1％の下降してることもわかっている。
なのに「もらいすぎ中高年」と、あたかも「中高年」に問題があるかのような言説はいささか腑に落ちません。むしろ、「中高年」以外の層の人たちの賃金の低さにこそ問題がある。中高年以外の層が「もらわなさすぎ」なのです。
アメリカとの比較でも「中高年」だけではなく「すべての世代」で賃金が低いので、「もらわなさすぎ日本人」と指摘すべきでしょう。
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