この法則を使うと、説得が容易になります。
「御社の業種では、約87％が、このシステムをご利用中です。御社では、導入されない特別な理由がありますか？」など言われると、焦るでしょう。
嘘をついてはいけませんが、相手が属する種別の中で、多くの人が取っている行動を調べ、指摘することです。それが、相手の決断に影響を与えます。
逆にやってはいけないことは、相手に取って欲しくない行動を指摘することです。
学校で、校則違反が多いことに悩み、次のような掲示をするとします。
「先月は、77％の生徒が校則違反をしています。必ず校則を守るようにしましょう」
そうすると、生徒は、この掲示による社会的証明の法則に影響を受けます。「ああ、そうか。77％の生徒が違反しているんだ。じゃあ、自分も違反しても問題ないね」
社会的証明の法則は、どちらにも作用する、ということです。
普段の説得、ホームページ、会社のチラシなどを、この「社会的証明の法則」に照らして、今一度見直してみましょう。
今回は、ここまでです。
image by: Shutterstock.com
ページ: 1 2
