個性豊かな味わいで、ファンを増やし続けているクラフトビール。そんなビールの醸造施設を併設した「ブルワリーパブ」という業態が話題となっています。「若者の酒離れ」と言われて久しい今、ブルワリーパブが若い世代を中心に支持されている秘密はどこにあるのでしょうか。今回その背景を探るのは、フードサービスジャーナリストで『月刊食堂』『飲食店経営』両誌の編集長を経て、現在フードフォーラム代表を務める千葉哲幸さん。千葉さんはブルワリーパブの草分けであるライナ株式会社代表への取材を通して、ブルワリーパブの繁盛店を作り上げるパターンを分析・紹介しています。
プロフィール：千葉哲幸（ちば・てつゆき）
フードサービスジャーナリスト。『月刊食堂』（柴田書店）、『飲食店経営』（商業界、当時）両方の編集長を務めた後、2014年7月に独立。フードサービス業界記者歴三十数年。フードサービス業界の歴史に詳しい。「フードフォーラム」の屋号を掲げて、取材・執筆・書籍プロデュース、セミナー活動を行う。著書に『外食入門』（日本食糧新聞社発行、2017年）。
コロナ禍で「ビール醸造施設付き酒場」が増加中。背景には何があるのか？
今日ブルワリー（ビール醸造施設）を併設した飲食店の開業事例が増えてきた（これを「ブルワリーパブ」と言う）。この要因はまず、クラフトビールのファンが若い世代に多いこと。全国のクラフトビールメーカーが一堂に集まるビアフェスはコロナ禍で開催されていないが、2019年までのビアフェスの会場には20代、30代の男女が集まっていたものだ。
そしてもう一つは、事業再構築補助金という制度が存在していること。事業者が思い切った事業再構築の事業計画をまとめると、まとまった金額を受け取ることができる。これまでブルワリーパブを経営してみたいと思っていても、この施設を構えるための投資がかさむために決断に踏み切ることができなかったものが、その夢を実現することが可能になった。
好きが高じてクラフトビールの道へ
このようなブルワリーパブの草分けはライナ株式会社（本社／東京都台東区、代表／小川雅弘）である。同社代表の小川氏は1981年5月生まれ。大阪で飲食業を展開していたが、東京でビジネスを行おうと東京に移住し飲食店の展開を始めた。これが2007年のこと。
ライナの代表、小川雅弘氏。今やクラフトビールのコンサルティングを手掛けるほど事業が充実してきている
クラフトビールの存在を知り、この類の飲食店に通うようになり、好きが高じて自身でもクラフトビールレストランを立ち上げた。これが2013年新宿御苑近くにオープンした「VECTOR BEER」。さらにこの店の近くに店舗を構えてIPA（スタイル＝種類の一種）専門のクラフトビールレストランにして、その店の一角にブルワリーを開設した。
このブルワリーは1年足らずで生産量が足らなくなった。そこで2017年12月、現在の拠点となる浅草橋にブルワリーと本社機能を設けた。生産量は年間10万リットルとなったが、当時同社のクラフトビールレストランは8店舗あって、これらで使い切っていた。現在同社の飲食店は16店舗あり、うちクラフトビールを提供する店は6店舗となっている。
現在同社で生産しているクラフトビールは同社の店舗だけではなく他の事業者にも卸している。このうち飲食店は約30店舗、そのほか酒販店やコンビニチェーン、また量販店のリカーショップなど約30店舗の小売店に卸している。
同社で生産するクラフトビールの自社消費と他社へ卸している量の比率は、コロナ前は7対3、コロナになってからは3対7となっている。この背景には、コロナ禍によって自社の飲食店の稼働日数が減ったことと、「これから新規に工場をつくって、生産体制を強化するために外販を強くしていこうと考えたから」（小川氏）とのことだ。