米中イランと曲者トルコ。中東を最大の危機に陥れる各国の思惑

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バルカン半島と並び、長らく「世界の火薬庫」と呼ばれ続けてきた中東に、またもきな臭さが漂い始めています。8月13日、イスラエルとアラブ首長国連邦(UAE)が国交正常化の合意を発表。これによりますます孤立を深めるイランに中国が接近するなど、バランスゲームが活発化しています。中東情勢は今後、どのような様相を呈するのでしょうか。今回のメルマガ『最後の調停官 島田久仁彦の『無敵の交渉・コミュニケーション術』』では元国連紛争調停官で国際交渉人の島田久仁彦さんが、中東地域を最大の危機に陥れている要因と各国の思惑を分析。さらに武力衝突の可能性についても言及しています。

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混乱と緊張を高める中東情勢

イスラエルとUAE(アラブ首長国連邦)が国交正常化に合意したとの電撃ニュースをきっかけに、中東地域におけるバランスゲームが活発化してきました。

これまでにどちらも“核戦力”であると言われているイスラエルとイランの刮目と、その間に挟まれ、シーア派のイランも、同胞パレスチナ人の権利を奪い去っているイスラエルも嫌いなアラブ諸国は、いわばイスラエルとイランの対立激化を防ぐクッションの役割を果たしてきました。

しかし、ここ最近は、イランとサウジアラビア王国をはじめとするスンニ派アラブ諸国との間での対立が激化し、その背後でアメリカのトランプ政権からの積極的な働きかけもあり、歴史的背景から100%の融和と和解はないとは思われますが、アラブ諸国にとってのenemy number oneは、イスラエルではなくイランに変わってきたように思われます。

アメリカを中心とする欧米からの経済制裁の下でも着々と軍事力を増強させ、地域最強ともいわれる革命防衛隊を擁するイランは、原油輸入からの収入に胡坐をかいてきた他のアラブ諸国との実力差を拡大させてきたことから、サウジアラビアを筆頭に、地域におけるスンニ派勢力の影響力維持のために、イランへの敵対を強めてきています。

トランプ政権下で露骨なまでのイスラエル寄りの政策が取られ、かつイランに対する敵対度も格段に上がった状況にも影響され、100%アメリカの中東・イスラエル政策を支持するものではないと前置きしつつも、反イランで固まりつつあります。

現在、中東における混乱と緊張のmain playersは、イラン、トルコ、アメリカ、イスラエル、UAE、サウジアラビア、中国と言えるのではないかと考えます。

特にアメリカを後ろ盾にしたイスラエルは、あまり自らの歴史的な主張を引っ込めることなく、「宿敵イランの地域への恐怖に対する抵抗」を旗印にアラブ諸国との距離を縮め、アメリカと共に“イラン包囲網の拡大”に乗り出しています。

その動きに真っ先に乗ったのがUAEです。UAEと言えば、以前、イランがサウジアラビアの油田施設に対して巧みで大規模な攻撃を加えて大打撃を与えた際、イランから名指しで「次はUAEだ」と言われています。覚えていらっしゃるでしょうか?

以後、UAEは対イラン批判を弱め、バーレーンでの“代理戦争”からも一旦手を引く動きを示し、イランからの攻撃の危険性を可能な限り削ぐ努力をしてきました。

しかし、今回、イスラエルとの電撃和解とアメリカからのサポートをバックに、隠してきた鋭い反イランの“爪”を再度出して、対決姿勢を示すことにしたようです。

この“電撃和解”ですが、表面上はサウジアラビアには諮らずに勧められたように見えますが、イスラエル、UAE、サウジアラビアそれぞれの関係者から聞いたところでは、事前に相談はされており、サウジアラビアが直面する“アラブ諸国の雄”としての事情を理解したうえでの措置だったそうです。

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