たとえ話し合いに時間が掛かったとしても、そこがきちんと共有されていれば、「いまは営業部門は頑張らなくてもいい。その分、別の部門に経営資源を振り向けよう」などと、長期的には無駄のない仕事をすることができるはずです。
人事・教育の面でも長期的な視点は欠かせません。これもある大手メーカーのケースですが、改革派の経営者が短期的な利益、業績改善を目指して人件費を削り、技術者の多くを派遣に切り替えました。
その結果、短期的には業績が回復して、株主からも賞賛を得たものの、長期的に見ると、会社の根幹を支えるコアな技術が社内から失われて空洞化し、いま非常に危機的な状況に直面しています。
大手メーカーでもそのような状況だということは、他の日本企業でも同様の事態が起こっている可能性は十二分に考えられます。
image by: shutterstock.com
ページ: 1 2
