今や全世界で10億人を超えるユーザー数を誇るTikTok。特に若い世代に大人気となっていますが、世界的エンジニアの中島聡さんは、この中国発のアプリが提供してくれるものこそが、自身が5年前に提案したサービスで実現したかったユーザー体験だとします。今回中島さんはメルマガ『週刊 Life is beautiful』であらためて「おもてなしテレビ」なるサービスの内容を紹介。さらに今こそがその提供の絶好のチャンスであり、InstagramやTikTokからユーザーを奪うことも可能との見立てを記しています。
※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです／原題：TikTokが示唆する未来のメディアのあるべき姿
プロフィール：中島聡（なかじま・さとし）
ブロガー／起業家／ソフトウェア・エンジニア、工学修士（早稲田大学）／MBA（ワシントン大学）。NTT通信研究所／マイクロソフト日本法人／マイクロソフト本社勤務後、ソフトウェアベンチャーUIEvolution Inc.を米国シアトルで起業。現在は neu.Pen LLCでiPhone/iPadアプリの開発。
未来のメディアのあるべき姿を考える上で重要なTikTokの成功
米国議会は、先月、安全保障上の理由から、TikTokに対して「米国向けに運用しているサービスに関しては、米国資本の会社に売却しなければいけない。6ヶ月以内にそれが完了しない場合、強制的に閉鎖する」という法案を通しました（参照：The House votes for possible TikTok ban in the US, but don’t expect the app to go away anytime soon）。
TikTokを運営するByteDanceが中国企業であり、「中国企業は、中国当局からの命令があれば、データを当局に提供しなければいけない」という中国の法律に基いて、TikTokを通じて、米国に暮らす人たちの個人情報が中国当局に流れてしまう可能性がある、というのが理由です。
TikTokは、この命令を無効にすべく、First Ammendment（表現・宗教・報道の自由などを規定している、アメリカ合衆国憲法の修正第1条）に基づき、米国政府を相手に訴訟を起こしました（TikTok sued the U.S. government to block a ban. Here’s what happens now）。
TikTokは、ユーザーが短い映像をシェアして楽しむSNS（ソーシャル・ネットワーク・サービス）の一つですが、優れたユーザーインターフェイスと、ユーザーの見たいものを自動的に選択してくれるアルゴリズムにより、急速にユーザー数を伸ばし、米国だけで1.7億人のユーザーがいると言われています（米国の全人口は3.3億人）。特に若い人たちに人気で、ライバルのMetaやGoogleが提供するFacebook、Instagram、Youtubeからユーザーを（もしくはユーザーの時間を）奪っています。MetaのReels、YoutubeのShortsは、TikTokを強く意識したものです。
今回の件が、どう決着するかを予想することは簡単ではありませんが、私は、TikTokの成功が、未来のメディアのあるべき姿を考える上で、とても重要だと考えています。
私自身、この分野に関しては、かなり深く関わって来ました。
2008年にiPhone向けの写真共有サービス、PhotoShareは、Instagramがリリースされるまでの間、18ヶ月ほど、アプリストアで1番人気のSNSアプリでしたが、このサービスを運営していた気がついたことは、若いユーザーのエンゲージメントの高さです。極端なユーザーになると、毎日4～5時間PhotoShareにアクセスしっぱなしで、「何かとんでもない鉱脈」を掘り当ててしまった感覚に囚われたことを良く覚えています。
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