もともと小さな地方ローカルスーパー、屋号の由来は？
神戸物産は1981年の創業。当初は兵庫県加古川市でローカルなごく一般的な食品スーパー「フレッシュ石守」を営業していた。
しかし、現在の沼田博和社長の父である創業者の沼田昭二氏は、同じ商品を扱っても大手スーパーにはボリュームや価格で勝つことはできないと考え、食品製造業への進出を決意。92年に中国の大連に工場を設立し、製造した梅干、わさびなどの日本の食材を、商社として欧米の大手企業に輸出するビジネスを展開し始め、軌道に乗った。
中国での貿易ビジネスを通じて、欧米の進んだ流通企業が実践する、FCや製販一体の製造小売りのノウハウを学んだ。後発のスーパーでも大手に勝てる新しい成長モデルができると思い立ち、2000年「業務スーパー1号店」を兵庫県三木市にオープンした。
屋号「業務スーパー」の由来は同社・広報によれば、単純ながらインパクトがあり、安さも伝わりやすいからとのことだ。
業務スーパーという名前のとおり、飲食のプロ向けに卸値で格安販売するホールセールの店だが、一般消費者も利用できる。というよりも、一般消費者に人気の火が付いており、顧客の8～9割を占めている。顧客単価は概ね1000円前後となっている。
顧客の年齢層は、以前は年配者が多かったが、面白い商品、珍しい商品が多いと、SNS、YouTubeのような動画サイト、TV番組などで取り上げられる機会が増え、若い主婦、学生も増えている。
冷凍食品は思わず買ってしまう安さが魅力
立地は、車で買いに来てもらうのを前提に郊外ロードサイドに出店していたが、近年は住宅街や商店街の中の駐車場がない店舗も多くなってきた。店舗面積120坪以上、売場面積100坪以上の広さで店づくりを行っており、生鮮品などを扱う場合には、坪数がオンされる。
商品構成比は、売上で見ると、温度帯別で常温6割、冷蔵2割、冷凍2割。PB（プライベートブランド）とNB（ナショナルブランド）の比率は3：7である。
メイン商品を常温、冷凍にし、生鮮、日配品に頼らない戦略で廃棄ロスを削減。ローコスト・オペレーションを実現している。
