ジョブ型雇用の信奉は危険。コンサルが「会社は社員を育てる場」と言うワケ

 

近年、導入する企業が増えている「ジョブ型雇用」は即戦力を採用できる確率が上がるため、多くの経営者からウケが良いと聞きます。しかし、今回の無料メルマガ『がんばれスポーツショップ。業績向上、100のツボ!』の著者で経営コンサルタントの梅本泰則さんは、「人を育てなければ会社は成長しない」と力説しています。

社員を教育する必要はない

1.ジョブ型雇用

「会社は人材育成の場ではない」とおっしゃる経営者に会いました。「職に見合ったスキルを自ら身につけるのが本来の姿」だということです。

あなたは、この意見をどう思いますか。この経営者の考え方は、今風なのかもしれません。

近ごろでは「ジョブ型雇用」が叫ばれています。ジョブ型雇用とは、「人を採用するとき、職務内容を明確に定義して雇用契約を結び、職務や役割で評価する雇用システム」のことです。

日本でも、ジョブ型を採用する企業も増えてきました。ジョブ型では、職務に人がつけられます。ですから、従業員は職務に応じたスキルを持っていることが必要です。先の経営者は、ジョブ型雇用を信奉しているに違いありません。

しかし、私は「会社は人材育成の場ではない」という言葉に、賛成しかねます。やはり、人を育てなければ、会社は成長しません。

それに、「職務」を定義したとしても、その職務をこなせる人を、そんなに簡単に採用できるとも思えません。特に、社会経験の浅い社員には、教育が必要だと思います。

例えば、入社時に営業や販売のスキルやマーケティングノウハウを、持っている人は少ないでしょう。メーカーさんにおける、生産のスキルも同じです。現場で教育しなければ、スキルは身につきません。

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